| 研究課題/領域番号 |
19K15862
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分39060:生物資源保全学関連
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| 研究機関 | 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪 |
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研究代表者 |
松井 彰子 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 学芸員 (00803363)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 遺伝的集団構造 / 系統地理 / 生息環境 / 短期的変動 / ハゼ科魚類 / 沿岸生物 / 瀬戸内海 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
種内の遺伝的に固有な地域集団（遺伝的集団）を把握することは、生物多様性の保全や生物資源の管理のために欠かせない。しかし、沿岸生物では、陸上生物と比べて遺伝的集団の把握が遅れており、遺伝的集団構造を効率的に把握する方法の開発が望まれる。
これまでの研究から、沿岸生物の遺伝的集団構造を推測する指標の1つとして生息環境が有効である可能性が示されている。
本研究では、主に核DNA情報を用いて、瀬戸内海のハゼ科魚類多種の種内集団構造とその短期的変動を把握し、遺伝的集団構造と生息環境との関係を精査する。これにより、沿岸生物の種内集団構造を推定する指標としての生息環境の有効性を検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、瀬戸内海周辺海域において、沿岸性魚類の種内地域集団の分布（以後、集団構造）が生息環境と関係しているのか、また集団構造の短期的な変動が生息環境の異なる種間で異なるかどうかを明らかにすることを目的としている。沿岸性魚類のモデル生物として選定した、干潟、岩礁、内湾深所に生息するハゼ科魚類計9種について、2019年度までに瀬戸内海を含む西日本各地で標本を採集し、MIG-seq法によりゲノムワイドな一塩基多型（SNPs）の情報を得て、集団構造解析や系統解析をおこなった。これまでに対象にしていた9種の結果から、集団構造と生息環境との関係についてはある程度の傾向が認められたが、種数の不足から統計解析に耐えるデータではなかった。
そこで、本年度（2023年度）は、各環境の対象種数を増やす目的で、新たに3種について、京都大学の収蔵庫に保管されていたエタノール固定標本の組織を用いて、DNAの抽出を行い、MIG-seqのライブラリ調整を進めた。また、集団構造の短期的変動を調べるために、昨年度（2022年度）、瀬戸内海周辺海域で2回目の採集を行った対象種のサンプルについて、DNAの抽出を行った。
次年度（2024年度）は、これら3種について、MIG-seq法を用いてSNPsの情報を取得し、瀬戸内海周辺海域の集団構造解析に供する。また、沿岸性魚類の集団構造の短期的変動を調べるため、2019年度および2022年度に採集した標本をMIG-seq解析に供して集団構造解析を行い、2019年度・2022年度間で集団構造に違いがあるかを精査する。また、期間の最終年度となるため、沿岸性魚類の種内集団構造およびその短期的変動と生息環境との関係について成果を取りまとめる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度の産休・育休の取得、および新型コロナウイルス感染症拡大防止にかかわる府外への出張自粛要請をうけ、申請当初の計画通りに研究を進められなくなったため、2021年度頭の時点で研究計画を見直し、調査の繰り返し回数を2回に変更した。見直した計画では、本年度を最終年度とし、2回目に採集した標本について集団構造解析を行い、成果を取りまとめる予定であったが、館業務のエフォート増加および学会業務の負担などの影響により、2回目に採集した標本について集団構造解析を実施するに至らなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度（2024年度）は、2023年度に新たに解析に供した3種についてSNPsを得て、集団構造解析に供する。また、2019年度および2022年度に採集した標本からSNPsを得て集団構造解析を行い、年度間の集団構造の変化について調べる。次年度は期間の最終年度であるため、狭域（瀬戸内海東部～紀伊半島周辺）における集団構造の短期的な変化と、広域（瀬戸内海とその周辺海域）における集団構造を生息環境の異なる種間で比較し、沿岸性魚類の種内集団構造およびその短期的変動と生息環境との関係について総合的に考察し、公表に向けて準備を進める。
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