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変異型Rasに高親和性かつ特異的に結合するタンパク質を用いた新規抗がん剤の開発

研究課題

研究課題/領域番号 19K16828
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分50020:腫瘍診断および治療学関連
研究機関岐阜大学

研究代表者

本田 諒  岐阜大学, 大学院連合創薬医療情報研究科, 准教授 (00820143)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードRAS / 抗がん剤 / 分子標的薬 / 細胞膜透過性タンパク質 / RAS阻害剤
研究開始時の研究の概要

RAS遺伝子の変異は全がんの約20%に認められるが,変異型Rasタンパク質を阻害する分子標的薬はいまだにない.変異型Rasの分子表面には低分子化合物が結合できるポケット(鍵穴)がなく,従来の低分子創薬の手法では変異型Rasに高親和性かつ特異的に結合する薬剤を開発することは極めて困難である.そこで本研究では変異型Rasに高親和性かつ特異的に結合するタンパク質Xに着目し,これを細胞内に導入することで変異型Rasを阻害する手法を開発する.

研究成果の概要

RASは癌治療における最重要標的の一つであるが、従来の低分子医薬品や抗体医薬では創薬が困難な標的(“undruggable target”)と長年考えられてきた。本研究では、RASと生体内で相互作用するタンパク質を基本骨格とする細胞膜透過性タンパク質を51個合成することで、細胞レベルで強い阻害活性を有する新規RAS阻害剤を同定することに成功した。本阻害剤は既存の低分子RAS阻害剤と同程度以上の阻害活性を示しており(Cell Chemical Biology 2021, WO/2022/039026)、有望な創薬シーズと考えることができる。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究で開発したRAS阻害剤の最大の特色は、従来の創薬分子や次世代医薬品のどれとも異なる「細胞膜透過性タンパク質」であるという点である。このため本剤は、分子量が1万Daを超える高分子量タンパク質であるにも関わらず、細胞膜を透過し、細胞内に存在するRASに到達し阻害することが可能である。このようなアプローチはKRASのみならず、他のundruggable targetにも応用することが期待できる。

報告書

(4件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2021 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 産業財産権 (2件) (うち外国 1件)

  • [雑誌論文] Specific inhibition of oncogenic RAS using cell-permeable RAS-binding domains2021

    • 著者名/発表者名
      Nomura, T.K., Heishima, K., Sugito, N., Sugawara, R., Ueda, H., Akao, Y. and Honda, R.
    • 雑誌名

      Cell Chemical Biology

      巻: - 号: 11 ページ: 1581-1589.e6

    • DOI

      10.1016/j.chembiol.2021.04.013

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり
  • [産業財産権] 人工タンパク質、Ras阻害剤及び抗がん剤2021

    • 発明者名
      本田諒、赤尾幸博
    • 権利者名
      国立大学法人東海国立大学機構
    • 産業財産権種類
      特許
    • 出願年月日
      2021
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 外国
  • [産業財産権] 人工タンパク質、Ras阻害剤及び抗がん剤2020

    • 発明者名
      本田諒、赤尾幸博
    • 権利者名
      国立大学法人東海国立大学機構
    • 産業財産権種類
      特許
    • 産業財産権番号
      2020-137653
    • 出願年月日
      2020
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2023-01-30  

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