| 研究課題/領域番号 |
19K17272
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分52040:放射線科学関連
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
高尾 誠一朗 九州大学, 大学病院, 医員 (70803443)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 小径腎癌 / 腎機能 / 灌流画像 / 血流定量画像解析 / 小径腎細胞癌 / 遺伝解析 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年増加傾向の小径腎細胞癌の戦略として癌の治療効果と腎機能温存の２点がその予後に極めて重要なことが判明した。凍結療法はこの２点において一定の成果を上げてきたが、臨床上の課題も存在し、再発予測因子や術後腎機能予測の手段が確立していない。 腎細胞癌の発生にはVHL遺伝子変異が関与し、この変異により血管新生増殖因子が活性化することが判明している。腫瘍発生の遺伝子異常と腫瘍血流量は関連していると考えられ、血流量を半定量的に評価できるCT perfusionやMRI ASLの解析により遺伝子異常を推測することで、新たな予後予測因子を発見できる可能性がある。
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| 研究実績の概要 |
腎癌の多くは通常、心血管イベントのリスクとなりうる内科的疾患が併存している高齢者に生じることが多く、局所制御と残腎機能のバランスを考慮した戦略が重要である。現在、小径腎癌に対する戦略として、①手術療法、②焼灼療法、③積極的監視療法が存在し、臨床的に決定される。現在、腫瘍径のみが画像的な指標となっているが、腫瘍径が大きくなる前に他臓器に転移し、予後不良となる高悪性度の増殖病態を呈するものも存在するため、腫瘍径のみでの評価には限界がある。私達はこのような予後不良な病態を示す腎癌に対して、遺伝子発現をもとにした画像的特徴の同定に成功した。
一方で、小径腎癌の治療戦略のもう一つの柱である正常腎機能の温存に関してであるが、治療戦略の一つである焼灼療法（凍結療法）は、残腎機能の温存と腫瘍の局所制御の両立に優れているとされている。しかし、術後透析導入の可能性のある重度慢性腎不全患者における凍結療法後の残腎機能の温存の程度に関しては限られた臨床的なデータしか存在しないため、治療戦略における客観的な指標が不十分である。そこで、我々は高度腎機能障害症例の治療前後の腎機能の推移と透析導入に関してのリスク因子を調査した。
方法：2014/4～2020/3までの凍結症例のうち、非透析・高度腎機能障害（CKD）症例を後方視的に観察した。術後の透析導入に対する術前のリスク因子に関してはcox比例ハザードモデルを用いた。
結果：患者は18名であり、4例で術後に透析となった。術前腎機能がCKD grade5の場合、Hazard ratioは36.29であり、透析のリスク因子である可能性が示唆された。一方で一部の症例で施行された造影剤を減量した造影CTや血管造影はリスク因子とならなかった。
結論：CKD grade5症例では凍結療法により透析導入を回避することが難しい可能性が示唆された。
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