| 研究課題/領域番号 |
19K18302
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分55050:麻酔科学関連
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| 研究機関 | 奈良県立医科大学 |
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研究代表者 |
植村 景子 奈良県立医科大学, 医学部, 助教 (10645873)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 視覚誘発電位 / 術後視機能障害 / 警告基準 / ベースライン / 術中神経モニタリング / 視機能障害 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
術後視機能障害発生のリスクのある脳神経外科手術において、術中の視機能評価が非常に重要である。視覚誘発電位（visual evoked potential：VEP）モニタリングは、全身麻酔下でもリアルタイムに視機能評価ができる手段であり、近年急速に普及している。しかし、現状では術中VEP振幅低下の程度と術後視機能障害発生との関連を十分には検討されていない。
本研究は、術後視機能障害のリスクのある脳神経外科手術でVEPモニタリングを実施した患者を対象に、VEP振幅低下の程度と術後視機能障害発生の関連について検討し、術後視機能障害を未然に予防するためのVEP振幅低下の最適な警告基準を調査する。
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| 研究成果の概要 |
視覚誘発電位(visual evoked potential：VEP)モニタリングは全身麻酔下で視機能評価を行うのに有用で、術中振幅低下時に警告を出すことで術後視機能障害を未然に回避できる。現在この警告基準は、経験上VEP振幅50%低下に設定して行っているが、この基準時の当院のデータでは感度60%であり、より感度を上げるような警告基準を設定することが必要である。
本研究では、術後視機能障害を予防するためのVEP振幅低下の最適な警告基準を設定するために、当施設でVEPモニタリングを併用した脳外科手術におけるVEP振幅低下の程度と術後視機能障害発生について検討した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
視機能は最も重要な感覚のひとつで、術後視機能障害は患者のQOLに関わる重大な問題である。そこで、術後視機能障害のリスクがある手術において、視覚誘発電位(visual evoked potential:VEP)モニタリングで術中リアルタイムに視機能評価を行うことは非常に有用である。しかし、その警告基準に関してこれまできちんと検討されておらず、現在経験上用いているVEP振幅50%低下という警告基準では感度は60%程度であり、術後視機能障害を未然に防ぐには確実性に乏しい。そのため、本研究での最適警告基準の設定は患者の視機能を守り術後QOLを改善するために、学術的・社会的意義が非常に大きいといえる。
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