| 研究課題/領域番号 |
19K18671
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分56040:産婦人科学関連
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
八木 麻未 大阪大学, 医学系研究科, 特任助教(常勤) (30793450)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | がん検診 / 受診勧奨 / 行動経済学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
政府目標の「がんの75歳未満年齢調整死亡率の20％減少」の達成にはがん検診受診率の上昇が喫緊の課題である。我々は既に親に対して娘の子宮頸がん検診受診を依頼することで娘の子宮頸がん検診受診率が有意に上昇することを自治体での介入調査で立証しており、女性の子宮頸がん検診受診と他のがん検診受診が相関していることも把握できている。当研究では、行動経済学的な「参照点」という概念を利用し、インタビュー調査やインターネット調査などにおいて検診受診の意思決定・行動変容につながる因子の解析を行いつつ、より効果的に意識変容・行動変容を起こし得るリーフレットを作成し、その効果を実際に自治体のがん検診において検証する。
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| 研究成果の概要 |
親に娘の子宮頸がんやがん検診の情報を与え、娘に対し子宮頸がん検診を受けるように勧めさせることによって、娘の検診受診率上昇のみならず、親自身の5大がん検診受診意向を高めることができるか検証を試みた。インタビュー調査では、「同調と利得」を訴求したメッセージは娘への受診勧奨意向に加え、親自身のがん検診受診意向の向上にもつながっていたが、インターネット調査では必ずしも効果は示されなかった。なお、当初の予定では効果検証は自治体の検診の場で行う予定であったが、新型コロナウイルス感染拡大の影響により自治体業務がひっ迫し、やむを得ず、20歳の娘の親世代に対するインターネット調査で評価を行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
親に娘の子宮頸がんやがん検診の情報を与え、娘に対し子宮頸がん検診を受けるように勧めさせることによって、娘の検診受診率上昇のみならず、親自身の5大がん検診受診意向を高めることができるか検証を試みたが、親への行動経済学的なメッセージ提示（および娘への子宮頸がん検診受診勧奨依頼）にて、娘への子宮頸がん検診を勧めたい気持ちを高めることは出来たものの（48.9%)、母親自身のがん検診全般・子宮頸がん検診の受診意向に変化は見られなかった。併せて、親自身が受診すべきがんや検診についての効果的な情報提供の必要性が示唆された。
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