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父親自身の胎児期暴露が児の出生体重に及ぼす影響および関連するエピゲノム領域の解明

研究課題

研究課題/領域番号 19K18686
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分56040:産婦人科学関連
研究機関国立研究開発法人国立成育医療研究センター

研究代表者

金沢 誠司  国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 周産期・母性診療センター, フェロー (20799332)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワード母子手帳 / 世代間伝達 / エピゲノム変化 / DNAメチル化 / 父親由来
研究開始時の研究の概要

近年、胎児期暴露(健康状態)が小児期・成人期の疾患発症と関連することが注目されている。さらに、女児においては胎児期暴露が将来の妊娠・出産を介して次世代以降へ繰り越される可能性(世代間伝達現象)が示唆されている。また、低体重で出生した女児は低体重児を出産する頻度が高いが、この関係の一部は妊娠経過に関係なく、遺伝的な影響の世代間伝達による影響が示唆されている。同様に男児における出生体重も将来のパートナーの妊娠・出産を介して子へ影響する可能性があるが、その詳細を検討した研究はない。本研究では父の出生体重と児の出生体重の関連、出生体重に関連する世代間伝達DNA領域を見つけ出すことを目的とする。

研究成果の概要

妊婦およびパートナーをリクルート対象とし、両者の母子手帳から抽出した各種データ、さらに妊娠経過中、分娩時・分娩後の母体データ、胎児期および出生後の子のデータを合わせて収集した。COVID-19の影響でパートナーが妊婦に同伴来院する機会が激減したため、当初計画よりリクルート対象が大幅に減少し、最終的な同意カップルは166組であった。現在、継続して妊娠中の各種イベントや分娩アウトカム、新生児アウトカムについて収集しており、今後は解析結果を本研究の成果として公表する予定である。なお、既に本研究の成果の一つとして、妊婦自身の出生体重と妊娠アウトカムに関する原著論文を共同演者として投稿し掲載された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

母親が自身の胎児期に受けた栄養不良や過多などの曝露が将来の妊娠・出産に影響を与え、次世代以降へその影響が繰り越されること(trans-generational effect)が示唆されている。同様に、父親の胎児期曝露が将来のパートナーの妊娠・出産を介して次世代以降へ影響する可能性がある。つまり、両親の健康状態が子供や孫以降へ引き継がれる可能性があり、健康寿命を考える上で非常に重要な概念であるにもかかわらず、まだ未知な部分が多い。本研究は母子手帳という世界的にも貴重なデータを元に父親の胎児期暴露にスポットを当て、世代を超えた予防医学を構築するための基礎データ収集として意義があると考えられる。

報告書

(4件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2021

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] Association of maternal birth weight with the risk of low birth weight and small-for-gestational-age in offspring: a prospective single-center cohort study2021

    • 著者名/発表者名
      Megumi Shibata, Kohei Ogawa, Seiji Kanazawa, Maki Kawasaki, Naho Morisaki, Asako Mito, Haruhiko Sago, Reiko Horikawa, Naoko Arata
    • 雑誌名

      PLOS ONE

      巻: 16(5) 号: 5 ページ: e0251734-e0251734

    • DOI

      10.1371/journal.pone.0251734

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書 2020 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2023-01-30  

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