研究課題/領域番号 |
19K18700
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分56040:産婦人科学関連
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研究機関 | 横浜市立大学 |
研究代表者 |
小畑 聡一朗 横浜市立大学, 附属市民総合医療センター, 助教 (40769345)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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キーワード | 双胎妊娠 / 体重 / 妊娠分娩転帰 / 体重増加量 / 妊娠中体重増加量 / 周産期 / 体重増加 |
研究開始時の研究の概要 |
日本産科婦人科学会周産期登録データベースを使用した後ろ向き観察研究を行なう.対象期間は2009年1月1日から2018年12月31日とし,対象期間内に分娩した双胎の患者を対象とする. 対象を非妊娠時のBMIおよび妊娠中の体重増加量により分類し,その妊娠分娩転帰および体重増加量を統計解析することにより,本邦の双胎妊娠における推奨される妊娠中の体重増加量を策定する.
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研究成果の概要 |
周産期登録データベースより、両児ともにAppropriate for dateで正期産となった二絨毛膜二羊膜性双胎の症例を抽出し、それらの妊娠中の体重増加量の25-75パーセンタイルをBMI18.5未満、18.5-25.0、25.0-30.0、30.0以上の4群にわけて算出した。結果は各群で11.5-16.5kg、10.3-16.0kg、6.9-14.7kg、2.2-11.7kgとなった。これらは米国医療局が推奨する体重増加量を大幅に下回ることから、本邦の双胎妊娠例では本邦独自の適正な体重増加量は人種を考慮し、米国のものを下回る値が推奨されることが明らかになった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本邦における双胎妊娠例の適正体重増加量に関するエビデンスはこれまでなかったが、今回の研究報告により、その値は本邦の単胎妊娠の適正体重増加量よりも多いことが示された。また、その適正体重増加量は米国の基準は大きく下回ることが明らかになり、人種差をより考慮することの重要性が示された。これまでは妊婦健診等の指導において用いることのできるエビデンスは乏しかったが、本邦の研究成果により、妊産婦に対して正確でありかつ具体的な指導を行うために有用なエビデンスを構築することができた。
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