| 研究課題/領域番号 |
19K19362
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 埼玉医科大学 |
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研究代表者 |
左 勝則 埼玉医科大学, 医学部, 非常勤講師 (60819126)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 体外受精 / 顕微授精 / 生殖補助医療 / 妊娠 / 流産 / 予測モデル |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現在日本では年間42万周期の生殖補助医療が行われ、51,000人の新生児が誕生している。これだけ多くの生殖補助医療が行われているが、治療による妊娠・生産率を患者背景・治療情報を元に予測する方法はない。妊娠・生産率の予測が可能であれば、患者や医療従事者にとって治療の開始・継続の判断や、個別化された治療計画の立案に有用である。本研究の目的は、患者背景や治療情報が妊娠・生産率にあたえる影響を調べ、妊娠・生産率の予測モデルを作成することである。本研究で作成した予測モデルを活用することにより、医療現場における治療計画の立案に実用性があるだけでなく、生殖補助医療に関わる医療政策的研究にも応用が可能である。
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| 研究成果の概要 |
生殖補助医療を受けた患者の生児獲得に対する予測モデル作成を目的とした前向き調査を行った。初回登録した患者741名を対象に、1年後と2年後にアウトカムである出産の有無と、それまで受けた治療情報を収集した。1年後に実施した調査において、344名（初回登録者の46.4%）が出産に至っており、さらに2回目の調査では累計512名（初回登録者の69.1%）が出産に至っていた。年齢などの患者背景情報とともに、初回治療情報からなる予測モデルを作成した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究に得られた予測モデルを用いることで、生殖補助医療を受けた初回治療患者において、患者自身の背景情報や初回の治療情報からその後の出産率を予測することが可能であり、予測精度は比較的良好であることが明らかとなった。本予測モデルを用いることで、治療を受ける患者の意志決定支援や治療継続の判断につながる可能性がある。今後は本予測モデルを社会実装するため、医療機器等の開発につなげる予定である。
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