| 研究課題/領域番号 |
19K19402
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 独立行政法人国立病院機構(東京医療センター臨床研究センター) |
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研究代表者 |
林 哲朗 独立行政法人国立病院機構(東京医療センター臨床研究センター), 政策医療企画研究部, 医師 (80528448)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | テレヘルス / テレコミュニケーション / テレメディスン / 家族コミュニケーション / 医療コミュニケーション / ビデオ通話 / 情報通信機器 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
1. 医療施設内で行われる患者-医師間の対話における「情報通信機器によるビデオ通話」の潜在的需要を明らかにする。
2. 臨床現場で「情報通信機器によるビデオ通話」を運用する際に留意すべき事項を検討し、運用可能なルールを策定する。
3. 策定したルールに準拠した上で、患者の家族・関係者の「情報通信機器によるビデオ通話」による対話への参加を臨床現場にて実践する。
4. 臨床場面で「情報通信機器によるビデオ通話」活用した際の有用性・問題点・安全性の科学的検証を行う。
5. 医師・患者及び家族・関係者が安心して運用できる「情報通信機器を用いた医療コミュニケーションに関する指針（案）」を策定する。
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| 研究実績の概要 |
【目的】患者家族とのオンライン相談の有用性と限界について、従来の対面式相談と比較して明らかにすること。
【研究デザイン・セッティング・対象者】日本の教育型急性期病院における2020年4月1日から2021年9月30日までの前向きコホート研究。対象は20歳以上の入院患者とその家族のうち、同意を得て、入院期間中に家族と医師とのオンラインまたは対面による医療相談が実施された患者を対象とした。
【主要評価項目】主要評価項目は、医療相談の対象（病状と治療計画、生命に関わる事象への対応方針、退院後の支援）を評価した。副次的評価項目として、受診回数を評価した。
【主な結果】オンライン相談は58名の患者家族に、従来の対面相談は53名の患者家族に実施された。オンライン相談群で複数回の相談を受けた患者のうち、46名（79％）が対面相談も受けた。また、相談内容については、オンライン相談、対面相談ともに100％の患者家族が病状や治療方針について相談を受けていた。生命の危機に対する方針については、オンライン相談群では47%の患者家族が相談を受けているのに対し、対面相談群では53%であった。退院後のサポートについては、オンライン相談グループの59％が相談しているのに対して、対面相談グループでは40％であった。オンライン相談グループ58名のうち、オンライン相談95名、対面相談93名、合計188名の相談が行われた。生命の危機に対する方針に関する相談は、対面相談が有意に多かった（p<0.05）。退院後の支援については、オンライン相談の方が対面相談よりも有意に多かった（p＜0.05）。相談に参加した家族の人数は、オンライン相談の方が有意に多かった（p＜0.05）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
COVID-19感染症の流行を受け研究デザインを変更した影響でリクルートおよび目標症例登録の達成時期が当初の予定よりも遅くなった。予定数の症例登録を終了し、解析結果をもとに英文医学論文雑誌に投稿中。一次査読に11ヶ月の時間を要した。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在２次査読対応中であり、2024年度内に論文公表した上で研究計画を終了する予定。
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