| 研究課題/領域番号 |
19K19444
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 東京医療保健大学 |
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研究代表者 |
駒田 真由子 東京医療保健大学, 看護学部, 講師 (10803017)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | インフルエンザワクチン / 接種意思 / 接種行動 / 妊婦 / 乳幼児を持つ親 / 環境 / インフルエンザ / ワクチン |
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| 研究開始時の研究の概要 |
WHO・米国予防接種委員会（ACIP）が重症化予防のために妊婦へのIV接種を推奨しているにもかかわらず、国内では妊婦のIV接種に関して検討された資料が少ない。また乳幼児を持つ親では、子どもの重症化予防のために自身が接種するべきことを認識していない人の割合が高い。本研究では、妊婦・乳幼児を持つ親におけるIV接種の疫学的効果の検討をそれぞれ行うとともに、IV接種の意思決定時または行動決定時の接種阻害要因を明らかにし、その結果を基にIV接種を促進するための介入研究に発展させる。
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| 研究実績の概要 |
妊婦・乳幼児を持つ親におけるインフルエンザワクチン（以下、IV）接種の意思決定時または行動決定時の接種阻害要因を明らかにすることが本研究の目的である。本研究は当初から質問紙調査実施後、保健所等施設における教育の実施を含む介入研究・調査を想定していた。しかし、新型コロナウイルス感染症の流行が長引くことにより難しい状況が続いていた。
新型コロナウイルス感染症の流行の背景から、ここ数年インフルエンザの罹患者は大幅に減少していることが報告されてきた。マスク、手洗い、喚起、リモートワークの推奨などの措置が、結果的にインフルエンザの流行をも抑制していたと考えられている。
しかしながら、2023年度5月に新型コロナウイルス感染症が５類感染症に移行されたことにより、マスクの着用をはじめとする感染対策の緩和の影響で、今後のインフルエンザの大流行が予測されている。IV接種に関しても接種行動につながる接種意思を決定する要因の検討がますます必要である。妊婦、小さな子どもを持つ家でインフルエンザの家庭内感染を成立させないため、乳幼児を持つ親の接種行動が重要となってくる。
当該年度は本研究課題の一部として既存のデータで妊婦や子どもと同居をしている人、近所で人と付き合いがある人でIVを接種する人の割合が高いということを明らかにした。現在、現状での妊婦・乳幼児を持つ親におけるIV接種率を調べるとともに新型コロナワクチン接種意思・行動と比較しつつIV接種意思・行動の阻害要因を明らかにするような調査準備に取り組んでいる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の流行により、予定していた調査施設で研究参加者を得ることが困難となり、研究計画に遅れが生じた。
今後は、Web調査の実施、分析、学会発表、論文投稿等を順次行っていくことを予定している。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症の感染対策に緩和が見られている中で、妊婦や小さな子どもでの感染症の流行が予測される。IV接種に加えて、新型コロナワクチン接種行動、一般化されてきた抗原検査キットの導入などについても項目を追加し、調査を行う予定である。
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