| 研究課題/領域番号 |
19K19568
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 名古屋市立大学 |
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研究代表者 |
長谷川 貴昭 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 助教 (20798524)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | アドバンス・ケア・プランニング / 緩和ケア / がん / 家族 / 終末期 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
進行期がん患者の医療の重要なゴールの一つには、患者の意向に沿った療養生活の実現がある。そのためには、病の早期から患者と医療者が終末期に関する話し合いを行うこと、アドバンス・ケア・プランニング（ACP）が重要であるが、本邦では普及していない。がん治療の選択肢が限られてくる段階での意思決定プロセスで、話し合いの促進を複数の医療者が連携していく方法を開発することが必要と考えられる。本研究では、多施設で現状調査（前向き観察研究）を行い、ACPが患者の意向に沿った療養生活の実現に寄与するかを検証する。その結果に基づき、患者の価値観に基づいて多職種が協働する意思決定支援プログラムを開発する。
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| 研究成果の概要 |
アドバンス・ケア・プランニング(ACP)が国際的に注目され、本研究では意思決定支援プログラムの開発のために、既治療の進行・再発非小細胞肺がん患者とその介護者を対象とした多施設共同前向きの縦断的観察研究を行った。終末期療養に関する事前の話し合いは終末期医療の質を改善せず、生活の質(QOL)や精神的苦痛の改善にもつながらないことが示唆された。一方、医師のもつ共感性は患者のQOLや精神的苦痛の改善につながる可能性が示唆され、終末期意思決定支援プログラムの開発には、終末期療養の話し合いを主眼にすることではなく、普段からの思いやりを持った意思決定支援の継続の重要性に注目する必要があることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
重い病を抱える患者さんに対して、国際的にアドバンス・ケア・プランニングが重要と言われてきておりますが、日本でもメリットがあるのかわかっていません。今回の調査の結果、①がん患者さんと医療従事者が、患者さんの今後の体調の悪化に備えて、事前に終末期療養のことを話し合っておくこと自体は、実際の終末期ケアに大きな影響を与えませんでした。②医師が思いやりをもって接すると、気持ちが落ち着いて過ごせる患者さんが増えるようでした。治療終了後もより良い時間を過ごすために、終末期療養の話し合い自体に重きを置くより、医療従事者が患者さんに思いやりをもった態度で接し続けることが重要であることが示唆される研究結果でした。
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