| 研究課題/領域番号 |
19K19670
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 浜松医科大学 |
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研究代表者 |
影山 葉子 浜松医科大学, 医学部, 准教授 (50566065)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 家族看護 / 意思決定支援 / 共同性 / 質的記述的研究 / 意思決定 / 意思の推定 / 代理意思決定 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2018年3月に「人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン」が改訂され、advance care planning（ACP）の考え方が盛り込まれたことにより、患者・家族と医療・ケアの多専門職種によるチームが共に繰り返し話し合うことの重要性が述べられている。
本研究は、ACPを実践するうえで重要なshared decision-makingの概念を手がかりに、代理意思決定をした家族の経験から、意思決定を看護師と「共同で行うこと」に着目する研究であり、家族への新たな意思決定支援方法にむけての基盤構築に資する家族看護学研究である。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、意思の確認が困難な患者の代理意思決定者としての家族が、看護師の意思決定支援を通して、看護師との共同性についてどのように認識しているのかを明らかにすることであった。COVID-19感染拡大の影響を受け研究協力者を募ることに難渋し、研究対象者は自宅で家族を介護した経験をもつ3名となった。研究方法を事例研究に変更し、要介護者の意思の推定の仕方や代理意思決定の際の専門職との関わり方について、複数回のインタビューにて聴き取った。専門職と共同することは、家族の意思の推定や代理意思決定を後押しすることとなっていた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年、日本ではアドバンス・ケア・プランニング（ACP）の普及・啓発が進められており、診療報酬にも反映されるようになってきている。ACPを実践するためには、患者・家族と医療・ケアの専門職が共に繰り返し話し合うことが重要である。本研究の成果は、ACPを実践する際の共同的意思決定のあり方や実践の仕方について考えるための手がかりになることが期待される。
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