| 研究課題/領域番号 |
19K19687
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 上智大学 |
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研究代表者 |
田村 南海子 上智大学, 総合人間科学部, 助教 (60613271)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | がん患者・家族 / 緩和ケア主体の時期 / 療養場所の選択 / がん患者家族 / 療養場所 / 選択 / がん / 家族 / 在宅療養 / 意思決定 / 在宅療養移行 / 緩和ケア |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では①がん患者の家族が、がんの診断から終末期に至るまでのどのような段階でどのような話し合いや準備を行い在宅療養への移行に向けた意思決定を行っているのか、インタビュー調査をもとにそのプロセスを明らかにし②看護師が早期から外来や病棟で患者・家族の終末期の過ごし方に関する意思を継続してアセスメントできるツールの開発を行う。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、緩和ケア主体の時期の療養場所の選択に関するがん患者と家族の話し合いの時期や内容、話し合いに影響する要因を明らかにすること、がん患者・家族の緩和ケア主体の時期の療養場所選択のモデルの検証を目的にがん患者の遺族を対象としインタビューと質問紙調査を行った。
その結果、患者・家族のコミュニケーションの内容と影響要因が明らかになり、療養場所に関するコミュニケーションが図られていることが緩和ケア主体の時期の患者のQOLに大きな影響を与えることが明らかになった。また、標準治療の選択肢がなくなる段階より前にコミュニケーションを図っていることが早期の療養場所の決定と患者のQOLに影響することが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで緩和ケア主体の時期の療養場所に関するがん患者・家族のコミュニケーションの内容や影響を与える要因、効果的な時期、またコミュニケーションが図られることの成果が十分に明らかになっていなかった。それにより、早期から看護師・医師が患者・家族に緩和ケア主体の時期の療養場所選択に関して、十分な介入を行うことができていなかった。
本研究によりこれまでの課題が明らかになり、病棟看護師に加えて昨今がん治療の主軸を担う外来看護の実践現場において、治療期から緩和ケア主体の時期を見越し患者・家族を継続してアセスメントし介入することにつなげられると考える。
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