| 研究課題/領域番号 |
19K19703
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 東京大学 (2023)
名古屋大学 (2019-2021) |
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研究代表者 |
SAW YUMON 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 客員研究員 (20737788)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | 認知機能障害 / ミャンマー / 高齢化 / 高齢者の健康 / 認知症 / 高齢者 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
「健康長寿命社会の実現」は、2030年を達成年とする世界共通の開発目標 「Sustainable Development Goals（SDGs）」の指標の一つである。低・中所得国に持続可能性がある健康長寿命社会を築くため、低コストで実現性が高いプログラムが求められている。日本は戦後の低医療資源国から、現在は行政による高齢者の健康サポート事業と平均寿命では世界のトップレベルに達しており、こうした日本の知見を低・中所得国で生かすことが可能である。本研究では高齢化が進行しつつあるミャンマーにおいて研究を行い、高齢者に優しい地域づくりを目指す。
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| 研究成果の概要 |
低所得国や中所得国においては、認知症の増加が急激に進んでおり、2050年には約1億3150万人に達すると推定されています。しかしながら、これらの国々では、低コストで持続可能な認知症の診断や予防方法の開発が喫緊の課題となっています。本研究では、ミャンマー国内のネピドー、ロイコー、ヤンゴンの60歳以上の高齢者を対象にフィールド調査を行いました。本研究で757人の研究参加者について解析を行った結果、約29.9%が認知機能の低下を認めました。また、認知機能の低下に関連した因子を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ミャンマーにおいて、認知症や高齢者の健康状態に関する研究は非常に限られており、ミャンマー語版の認知機能評価方法とそのマニュアルを開発したことは大きな学術的意義をもつ。また、高齢者の健康状態、クオリティ・オブ・ライフ、認知機能の低下に関連する因子として、年齢の高さ、教育の低さ、被扶養者であること、自覚症状の有無などが明らかになった。これらの因子を認知機能評価に組み込むことを、保健医療サービスや政策制定者に推奨することは、社会的にも大きな意義があるといえる。
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