| 研究課題/領域番号 |
19K19725
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 岩手保健医療大学 (2021-2022)
仙台赤門短期大学 (2019-2020) |
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研究代表者 |
大沼 由香 岩手保健医療大学, 看護学部, 教授 (30597381)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 地域包括支援センター / 介護予防 / 自主活動グループ / 支援活動 / 地域包括ケアシステム / 委託型地域包括支援センター / 自主活動 / 主体的参加 / 互助 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
地域包括支援センターは、介護予防の住民主体の自主活動支援が期待されている。しかし、地域包括支援センターが住民主体の介護予防活動に取り組むためのガイドラインは示されていない。
本研究では①地域包括支援センターを対象とした住民主体の介護予防活動の取り組みの現状を調査し支援の課題を整理する。②自主活動の創出をテーマとして取り組んでいる研究者を対象に支援方法を調査し、その共通点を明らかにする。③さらに、①②を整理して住民主体の介護予防活動を支援するガイドラインを作成することを最終目的とする。
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| 研究成果の概要 |
地域包括ケアシステムにおいて住民主体の介護予防活動を推進するため、地域包括支援センターの介護予防自主活動グループ創出と継続の支援課題を明らかにした。自主活動の発足方法は①地域ケア会議や介護予防教室後に呼びかけて発足、②地域の既存組織に呼びかけて発足、③住民に活動の立ち上げを呼びかけて発足、④住民から立ち上げの相談を受けて発足する４方法で行われていた。委託型地域包括支援センターは業務多忙や行政との目的共有課題があり、介護予防自主活動には段階的な支援が必要であることと全段階を通じて楽しい場づくり、住民の自己決定支援が重要であることが明らかとなった。今後の支援システム化への発展が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義や社会的意義は、地域包括支援センターで実際に住民の介護予防自主活動にかかわっている専門職と、住民グループリーダーを対象とした調査により、①地域包括支援センターが住民の介護予防自主活動の創出を支援しグループ発足方法を明らかにしたこと。②介護予防自主活動グループの創出支援方法と継続支援方法および、支援の課題を明らかにしたこと。③介護予防自主活動グループの創出支援の支援段階を整理して、先駆的アクションリサーチ研究者らと確認後、支援活動に活かせる支援者用のチェックリストを作成したことであり、介護予防自主活動創出支援システム化の可能性を提示したことである
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