終末期がん患者の家族に焦点を当てた退院支援プログラムの開発

• 研究課題/領域番号: 19K19726
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
• 研究機関: 目白大学 (2021-2023); 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛 (2019-2020)
• 研究代表者: 大園 康文 目白大学, 看護学部, 教授 (80615518)
• 研究期間 (年度): 2019-04-01 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円); 2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円); 2020年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円); 2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
• キーワード: 退院支援 / 家族支援 / がん / プログラム / 終末期 / 退院支援内容 / 項目整理 / 家族

研究開始時の研究の概要

終末期がん患者が残された時間を望む場所で過ごすためには、患者だけでなく介護を担う家族への支援が重要である。本研究は、終末期がん患者の家族に焦点を当てた退院支援プログラムを開発することを目的とする。これは、新たな業務を追加して看護師の負担を増やすものではなく、現在実施している退院支援に家族への支援が今以上に充実する仕組みを目指す。またこの退院支援プログラムは、単に家族への退院支援の項目を羅列しただけのものではなく、看護師が家族支援の重要性を再認識出来るような教育プログラムの側面も持たせる。これにより退院支援の質が均一になり、患者と家族が安心して自宅療養を開始出来るようになるものを開発する。

研究実績の概要

本研究の目的は、終末期がん患者の家族に焦点を当てた退院支援プログラム(以下、家族支援プログラム)を開発することである。本研究における『終末期がん患者』とは余命が６か月以内と医師が予測した65歳以上の高齢者であり、『家族』とは主介護者とする。退院支援の対象は主介護者であるが、副介護者も支援の対象に含める。本研究の対象者は緩和ケア病棟に入院している終末期がん患者の家族とし、緩和ケア病棟に勤務する看護師 (Palliative Care Unit Nurses：以下、PCU看護師) が退院支援を実施することとする。これまで、終末期がん患者の家族は介護を担う者として医療処置や介護に関する指導をされることはあって
も、不安などに対する精神的ケアを受けたり看取りに関する意向を表出できる機会が少ないため、退院に難渋を示している家族が一定数存在することを明らかにした。しかし、PCU看護師は家族への退院支援の必要性を認識していても、実際には　実施出来ていない現状であることも明らかにした。本研究の研究メンバーである家族支援専門看護師や終末期がん患者と家族に関わる機会が多いPCU看護師と共に支援内容を整理し、現在行われている退院看護計画に無理なく追加できるような仕組みを検討してきた。また、この家族支援プログラムは、PCU看護師が家族への退院支援の必要性を再認識できるような教育プログラムの側面も持たせることを目指している。2023年度は、各施設で家族の面談が再開しているのかを確認した上で、家族への加入研究に参加いただけるかの確認を行った。家族の面談が再開されている施設も複数個所あったが、介入研究に協力いただけるかの看護部の許可が得られない施設が多かった。この家族支援プログラムを用いての介入研究の許可がPCUから下りるまで、あるいは看護部として許可を得られる状況になるまで待機している状況であった。

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

家族支援プログラムの大枠は完成しているが、コロナ禍により、データ収集するためのフィールドであるPCUへの立ち入り許可が出るのを待機している状況である。本研究では、『PCU看護師の業務負担を増やさずに家族への退院支援が充実する仕組みを作り、その効果を検証する』ことも重要であると考えていて、終末期がん患者の家族への退院支援として必要な内容を整理しつつ、現在の看護業務の中に取り入れる仕組みを作ることを目指している。このような現状と研究の意義を鑑みて、介入研究の許可が出るまで粘り強く待つこと、家族支援プログラムの精選を研究メンバーで行うことが現在できることになっている。

今後の研究の推進方策

介入研究の許可がPCU管理者から出るまで粘り強く待つこと、家族支援プログラムの精選を研究メンバーで行うことが現在できることである。2024年度は感染対策が緩和されることが予想されるため、引きつづき感染予防に留意しながら、研究メンバーで介入研究がすぐに実施できるように準備を整えておく。