研究課題/領域番号 |
19K19813
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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研究機関 | 大阪電気通信大学 |
研究代表者 |
眞下 苑子 大阪電気通信大学, 共通教育機構, 准教授 (80824359)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 傷害調査 / システム / 疫学 / 傷害 / 調査システム / 質問紙 / ウェブ調査 / 疾病 / 翻訳 / 妥当性 / 信頼性 / スポーツ傷害 |
研究開始時の研究の概要 |
近年,スポーツ傷害の予防を目的とする傷害調査において,傷害の定義を従来の「Time loss injury」から「Any physical complaint」という広義の定義に基づく調査へと変遷している.そこで,広義の定義に基づく調査システムを構築するために,Oslo Sports Trauma Research Centerで開発された2種類の質問紙を日本語に翻訳し,日本語版質問紙の作成と質問紙を用いた傷害調査システムを構築することを目的とする.これにより,傷害発生の実態を正確に把握できるとともに,定期的に身体症状を報告するという点を生かしてコンディショニングの役割も担うシステムとなる.
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研究成果の概要 |
新たな傷害調査システムを構築するために,Oslo Sports Trauma Research Center (OSTRC)で開発された質問紙(OSTRC-O,OSTRC-H)を日本語に翻訳し,日本語版質問紙における高い信頼性・妥当性が認められた.また,日本語版質問紙を用いたシステムを開発するため,大学男子サッカー選手を対象に1シーズンにわたる傷害調査を行い,日本語版質問紙を用いて傷害を縦断的に調査することができることが明らかとなった.また傷害の記録だけではなく,傷害調査結果をメディカルスタッフに共有することで,メディカルスタッフが各選手にフォローアップすることも可能であることが示された.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
傷害予防を実践するためには,第1段階として傷害発生の実態を把握することが重要である.傷害発生の実態を把握するための傷害調査は,本邦では今まで狭義の定義である「Time loss injury」を用いた調査が多く,傷害発生の実態を十分に把握できていない現状であった.本研究により,広義の定義を用いた傷害調査システムが構築されたことで,今まで明らかにされていなかった傷害発生の実態を正確に把握することができるようになった.今後は,新たな傷害調査システムを用いて様々な競技や年代で傷害発生の調査を行い,その結果をもとに傷害予防を実践していく必要がある.
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