| 研究課題/領域番号 |
19K19897
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 熊本保健科学大学 |
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研究代表者 |
中原 和美 熊本保健科学大学, 保健科学部, 准教授 (00439572)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 地域在住高齢者 / 社会参加 / 年間医療費 / 介護予防 / コロナ禍 / 阻害因子 / 地域リーダー養成 / 費用対効果 / peer-led class / 地域リーダー / 地域互助機能 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、運動指導を行う高齢者地域リーダーを養成し、高齢者地域リーダーによる自主的な介護予防活動の効果について検討するとともに、介入効果をもとに医療経済的な観点より費用効果分析を行う。具体的には、協力の得られた既存の地域互助組織に対し、①地域互助機能がある組織を基盤としたpeer-led classesにより、3ヶ月間の前向き予防介入を行い、身体的・心理社会的機能の側面から介入効果を検証、②介入結果をもとに、医療費及び介護保険料抑制効果を試算する。そして、地域互助組織を活用した自主的な介護予防活動の実施に向けた具体策及び医療経済的利点を提示する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、地域互助機能を備えた高齢者組織を活用したpeer-led classesによる自主的な介護予防活動の効果と医療経済的な費用効果分析を行うことを目的としている。通いの場の支援者の予防事業のニーズと活動阻害要因の分析では、直接的支援に加え、通いの場の支援のような間接的支援への要望が多数見られた。また、医療経済的評価として、高齢者の自治活動や通いの場への参加・活動効果の分析では、スポーツ関係のグループやクラブへの参加、趣味関係のグループへの参加、学習・教養サークルへの参加の3種類の活動で社会活動参加群は年間医療費が不参加群と比較して安価であった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地域互助機能を備えた高齢者組織を活用した自主的な介護予防活動の効果と医療経済的な効果が明らかとなり、通いの場等の高齢者の自主的な活動を促進させる可能性がある。
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