| 研究課題/領域番号 |
19K19897
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 熊本保健科学大学 |
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研究代表者 |
中原 和美 熊本保健科学大学, 保健科学部, 准教授 (00439572)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 地域在住高齢者 / 社会参加 / 年間医療費 / 介護予防 / コロナ禍 / 阻害因子 / 地域リーダー養成 / 費用対効果 / peer-led class / 地域リーダー / 地域互助機能 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、運動指導を行う高齢者地域リーダーを養成し、高齢者地域リーダーによる自主的な介護予防活動の効果について検討するとともに、介入効果をもとに医療経済的な観点より費用効果分析を行う。具体的には、協力の得られた既存の地域互助組織に対し、①地域互助機能がある組織を基盤としたpeer-led classesにより、3ヶ月間の前向き予防介入を行い、身体的・心理社会的機能の側面から介入効果を検証、②介入結果をもとに、医療費及び介護保険料抑制効果を試算する。そして、地域互助組織を活用した自主的な介護予防活動の実施に向けた具体策及び医療経済的利点を提示する。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、老人クラブや自治会組織等の地域互助機能を備えた高齢者組織を活用したpeer-led classesによる自主的な介護予防活動の効果について検討し、その結果をもとに医療経済的な費用効果分析を行うことを目的としている。
自主的な介護予防活動の支援を行っている地域包括支援センター職員が考える予防事業のニーズと活動阻害要因の分析では、A市内27ヶ所の地域包括支援センター職員201名を対象にしたアンケート調査を実施した。コロナ禍の「通いの場」の実施及び「介護予防」を目的とした活動継続の課題とリハ専門職への要望は自由記載で、直接的支援に加え、通いの場の支援のような間接的支援への要望が多数見られた。また、間接的支援の医療経済的評価として、高齢者の自治活動や通いの場への参加・活動効果の分析を行った。要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者の年間医療費と第7期介護予備・日常生活圏域ニーズ調査の社会参加に関する分析の結果、ボランティアグループへの参加、スポーツ関係のグループやクラブへの参加、趣味関係のグループへの参加、学習・教養サークルへの参加への参加の4種類の社会参加活動のうち、分析不可能であったボランティア活動を除くすべての活動で社会活動参加群は年間医療費額が不参加群と比較して安価であった。本研究の成果は、International Physical Therapy Research Symposium 2023（Northeastern Science Park, Khon Kaen University and Zoom meeting,2023年6月8日）において、報告した。最終年度には、より自主的な運営を目指し社会活動に関する使用したオンラインアンケートを実施した。結果、オンライン利用は高齢者の運用が困難であり実用は難しい可能性が示唆された。
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