| 研究課題/領域番号 |
19K19897
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 熊本保健科学大学 |
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研究代表者 |
中原 和美 熊本保健科学大学, 保健科学部, 准教授 (00439572)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 地域在住高齢者 / 社会参加 / 年間医療費 / 介護予防 / コロナ禍 / 阻害因子 / 地域リーダー養成 / 費用対効果 / peer-led class / 地域リーダー / 地域互助機能 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、運動指導を行う高齢者地域リーダーを養成し、高齢者地域リーダーによる自主的な介護予防活動の効果について検討するとともに、介入効果をもとに医療経済的な観点より費用効果分析を行う。具体的には、協力の得られた既存の地域互助組織に対し、①地域互助機能がある組織を基盤としたpeer-led classesにより、3ヶ月間の前向き予防介入を行い、身体的・心理社会的機能の側面から介入効果を検証、②介入結果をもとに、医療費及び介護保険料抑制効果を試算する。そして、地域互助組織を活用した自主的な介護予防活動の実施に向けた具体策及び医療経済的利点を提示する。
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| 研究実績の概要 |
高齢化率35.3%の郡部的地域であるA市に居住する要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者のコロナ禍前の2018年4月から2019年3月までの12ヶ月間の年間医療費を医療レセプトデータより算出、また、第7期介護予防・日常生活圏域ニーズ調査の社会参加に関連した内容を抽出し、年間医療費と社会参加状況についてデータ解析結果を行った。
社会参加の参加あり群と参加なし群の2群に分け、社会参加の内容毎に医療費データを年齢及び性別毎に比較した。結果、社会参加の内容及び性別により年間医療費に有意な差がみられた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID-19の感染拡大・蔓延のため、予定していた活動の実施が困難であったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
投稿準備、成果発表準備ができ次第、順次、成果発表を行う。
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