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スポーツ・インティグリティ教育促進のための研修プログラムデザインの開発と実践

研究課題

研究課題/領域番号 19K19978
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分59020:スポーツ科学関連
研究機関周南公立大学 (2022)
神戸医療福祉大学 (2020-2021)
広島大学 (2019)

研究代表者

岡井 理香  周南公立大学, 経済学部, 准教授 (40816104)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードスポーツ / 体育科教育 / スポーツインテグリティ / 教職課程 / 教師教育 / アスリート育成パスウェイ / 教育プログラム / 高等教育 / スポーツ教育学 / 保健体育科教育 / SDGs / 体育理論 / 中等教育 / アスリートパスウェイ / スポーツインテグリティ教育 / ファーストコーチ / スポーツインティグリティ / Well-being
研究開始時の研究の概要

本研究は、スポーツに親しむ小中学生がスポーツの本質を学び考えることのできる機会を創出し、Well-beingの観点からアスリート育成パスウェイを整備することを目的とする。そのために、日本のスポーツ環境におけるスポーツ・インティグリティ教育の促進を目指し、学校教育機関や地域のスポーツクラブにおいて使用可能な教材と研修デザインおよび教育プログラムを開発・実践する。

研究成果の概要

本研究は、多様なスポーツ参画者を対象に、スポーツの本質的な意義と価値を学び考え、スポーツ・インテグリティに関する「知識・理解」、「思考・判断・表現力」、および「学びに向かう人間性」を高める教育を促進することを目指した。その研究成果として、日本オリンピック委員会、日本スポーツ振興センター、日本スポーツ協会、中央競技団体、地域タレント発掘事業および地方公共団体から収集した情報と、各教育現場のニーズを踏まえ、4年間で計約300名のアスリートを目指す児童およびその保護者、約130名の教職学生、約550名の一般学生を対象に上記の教育プログラムを実施した。本教育実践は2023年度も継続実施中である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

4年前と比較して、「スポーツ・インテグリティ」という言葉と考え方は社会に浸透してきた。しかしながら、「スポーツが様々な脅威により欠けることころなく、価値ある高潔な状態」を目指すスポーツ教育を促進する上で、研究開始当初から現在に至るまで、スポーツ・インテグリティ教育に関する学術的な研究や報告はほぼ皆無である。また、スポーツに関する基本的な学習事項として、保健体育科教育の中でスポーツ・インテグリティをとり扱うことを考えた時、体育理論領域の研究自体が少ない上に、初等・中等・高等のスポーツ教育実践者・研究者らによる検討は現在も進んでいない。今後、本研究の成果を広く発信し、現状の打開に務めたい。

報告書

(5件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022 2021 2019

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 道徳教育を意識した体育理論の授業-スポーツインテグリティの観点から-2021

    • 著者名/発表者名
      岡井理香
    • 雑誌名

      体育科教育

      巻: 1 ページ: 42-45

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [学会発表] 学校教育を地域にひらくには?(スポーツ部門)2022

    • 著者名/発表者名
      岡井 理香
    • 学会等名
      しゅうなん教育シンポジウム
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 独) 日本スポーツ振興センター委託事業アスリート育成パスウェイの戦略的支援 -平成28年度JAPAN RISING STAR PROJECTに関する調査報告-2019

    • 著者名/発表者名
      岡井理香
    • 学会等名
      日本体育学会第70回大会(於慶応大学)
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2024-01-30  

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