| 研究課題/領域番号 |
19K20015
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 成城大学 (2023)
順天堂大学 (2019-2022) |
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研究代表者 |
野口 亜弥 成城大学, 文芸学部, 専任講師 (70823722)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 東南アジア / ジェンダー / スポーツ / 政策 / タイ / マレーシア / アスリート / 女性 / 開発 / 脱植民地主義 / ジェンダー規範 / スポーツと開発 / 国際協力 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
課題解決の手段としてのスポーツである「開発と平和のためのスポーツ（SDP）」の概念に着目し、「女性とスポーツ」関連事業がどれほど東南アジア社会の既存のジェンダー規範に変革をもたらすのか、タイ、マレーシアを事例に、モーザのジェンダー・ニーズ理論を用いて検討する。
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| 研究成果の概要 |
東南アジアのスポーツ政策におけるジェンダー課題への施策は、日本政府の外交的思惑によって加速されたことが明らかとなった。また、タイやマレーシアでは、男女は平等に扱われるべきで、男女の違いは、社会規範的にも宗教的にも本質的な差から生じるものと考えられている。そのため、ジェンダーの構造的不平等が見落とされ、問題の原因が女性個人に起因すると、捉えられる傾向が強いことが伺えた。また、女性の教育機会や就労機会の拡大といった実践的なニーズに対するスポーツの役割については認識が見られたが、男女間の権力や地位の格差に対してのスポーツの役割について、スポーツ政策立案者は認識がなされていないことが明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東南アジアのスポーツ政策とジェンダー課題についての研究の蓄積はあまり見られていないため、本研究は今後の東南アジアのスポーツ政策研究の土台となる研究となった。また、開発と平和のためのスポーツ（SDP）が注目を集め、スポーツを通じたジェンダー課題の解決や、スポーツを通じた国際協力が注目をされる中で、ポストコロニアルの視点で現地のスポーツに見られれるジェンダー規範と、そのジェンダー規範を持つスポーツが現地のジェンダー課題にどのような役割を担うことができるのかの認識をスポーツ政策立案者の視点で明らかにすることができたのは、今後のSDPの政策研究に寄与することができる研究となった。
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