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慢性期脳損傷患者の上肢麻痺に対するパラボリック磁気刺激とリハビリ併用療法の検討

研究課題

研究課題/領域番号 19K20018
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分59020:スポーツ科学関連
研究機関東京慈恵会医科大学

研究代表者

山田 尚基  東京慈恵会医科大学, 医学部, 講師 (90756149)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード磁気刺激療法 / パラボリックコイル / リハビリテーション / 脳卒中後遺症 / 運動麻痺 / 経頭蓋磁気刺激 / パラボラコイル / 半身不全麻痺 / 脳卒中 / 上肢麻痺 / 上肢運動麻痺 / 再生医療
研究開始時の研究の概要

現状、脳損傷後に残存した中等度以上の片麻痺に対する明らかに有効な治療法は存在しない。これまで、軽度の片麻痺(手指の開閉が多少でも可能)に対して経頭蓋磁気刺激療法を施行し、安全かつ有効であることを実証してきた。そこで、脳損傷後に残存した中等度以上の上肢片麻痺を呈する脳損傷患者に対してより強力と考えられる磁気刺激コイルを用いての磁気刺激法と脳卒中リハビリテーション併用療法の安全性と有効性を評価したい。

研究成果の概要

反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)と集中作業療法(OT)の両方が上肢半麻痺の脳卒中後患者に臨床的に有益であることが報告されている。一方で手指の伸展が乏しいとrTMSとOTの併用療法による効果は乏しくなる。本研究においては従来の報告で用いられているバタフライコイルより深部、広範囲を刺激することのできるパラボリックコイルを併用してのrTMSおよびOT併用の治療を行うことは調査する限りでは前例がなく、今回安全性および有効性に関して検討した。不十分ではあるが、本研究によって、より重度の運動麻痺患者に対しても有効で安全な治療法であることが示唆された。また、従来法よりも有効な治療法である可能性がある。

研究成果の学術的意義や社会的意義

脳卒中患者の機能回復におけるリハビリテーションの臨床的重要性は周知の事実である。非侵襲的脳刺激における技術の進歩により、脳卒中後上肢麻痺に対する治療法の開発が行われている。非侵襲的脳刺激技術のうちの一つである反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)は大脳皮質の任意の領域を神経的に興奮または抑制することができることが報告されている。パラボリックコイルでは刺激深度がより深い3cm-6cmほどであり、その刺激範囲も他の8の字コイルや円形コイルよりも広い。これは重度の上肢麻痺が後遺している患者に対して、パラボラコイルを用いたrTMS療法と作業療法の組み合わせが有効な治療である可能性が示された。

報告書

(6件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] Comparison of the effect and treatment sequence between a 2-week parallel repetitive transcranial magnetic stimulation and rehabilitation and a 2-week rehabilitation-only intervention during a 4-week hospitalization for upper limb paralysis after stroke: An open-label, crossover observational study.2022

    • 著者名/発表者名
      Yamada N, Kashiwabara K, Takekawa T, Hama M, Niimi M, Hara T, Furumizo S, Tsuboi M.
    • 雑誌名

      J Cent Nerv Syst Dis.

      巻: Jan 20;14

    • DOI

      10.1177/11795735211072731

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2025-01-30  

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