• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

体組成測定データを用いた発育状態の可視化が成長期の運動習慣形成に与える効果の研究

研究課題

研究課題/領域番号 19K20071
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分59030:体育および身体教育学関連
研究機関近畿大学

研究代表者

小原 久未子  近畿大学, 医学部, 助教 (60778455)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード体組成 / 発育 / 運動習慣 / 成長期 / 疫学
研究開始時の研究の概要

運動習慣形成は健全な成長や生活習慣病予防に寄与するが、学校での健康教育による効果はあまり見られていない。体組成(骨・筋・脂肪)は、正確に測定されれば運動習慣や発育状態を直接反映するため、児童も自らの発育状態を把握し、現在の運動習慣が適切かを確認できる。従って、体組成測定結果を用いて運動習慣の形成を促進し、その効果を明らかにすることを目的とする。本研究では、二重エネルギー吸収測定法(DXA法)を用いて、体組成を高精度に測定し、その結果を生活習慣や行動変容の質問紙結果と関連させ、児童の行動変容を促す。また、学校で行うことで集団での行動変容が期待でき、成長期の運動障害リスク軽減にも効果をもたらす。

研究成果の概要

本研究では、体組成測定結果を用いて運動習慣の形成を促進し、その効果を明らかにすることを目的として調査を行った。
体格については、各学年において男女差はみられなかったが、体脂肪率は学年が進むにつれ、女子の体脂肪率の増加が顕著となった。
総身体活動量は男女ともに、5・6年時よりも4年時の方が多かった。活動強度別では、高強度活動量には有意差はなく、中等度活動量では男子において4年時に多く、低強度活動量については、男女ともに4年時が最も多かった。このことから、種目としてのスポーツから得られる運動量は確保されているものの、歩行等の日常生活における身体活動が、学年進行に伴い減少していることが窺えた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

成長期に十分な骨量や筋量、および適度な脂肪量を獲得することは、将来の骨粗鬆症やサルコペニア、生活習慣病などの予防にとっても重要であり、成長の各段階に適応しながら運動習慣が形成される必要がある。体組成測定結果を用いた運動習慣形成について明らかにする本研究は、生涯にわたり運動習慣を形成・保持するための基礎的な知見を与え、且つ今後の運動習慣の行動変容に関する学問の発展や実践にも寄与する重要な位置づけとなる研究である。

報告書

(4件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2021

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 小学校高学年における食事量・身体活動量・ダイエット経験と骨密度・体脂肪率との関連2021

    • 著者名/発表者名
      小原久未子, 中村晴信, 甲田勝康, 藤田裕規, 伊木雅之
    • 学会等名
      第80回日本公衆衛生学会総会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書

URL: 

公開日: 2019-04-18   更新日: 2023-01-30  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi