| 研究課題/領域番号 |
19K20147
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 島根大学 |
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研究代表者 |
辻本 健彦 島根大学, 学術研究院人間科学系, 講師 (00713299)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 身体活動 / 健康経営 / 中小企業 / 労働者 / ストレス / オンライン / テレワーク / 地域 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、取り組みやすさや健康リスクへの影響、労働生産性への効果が期待できる「身体活動増進」に焦点を当てた中小企業向けの健康経営モデルを創出することを目的とする。この目的を達成するために、【課題1】では中小企業における健康経営の実態把握を行い、健康経営の取り組みの有無や、健康経営における身体活動の位置づけが、健康リスクや労働生産性へ与える影響を横断的に調査する。【課題2】では、中小企業でも実施可能な、身体活動を中心とする健康経営モデルを考案し、企業への介入を行った上でその効果を検証する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、中小企業における健康経営の認知度や取組状況等の実態を調査し、さらに中小企業が取り組み可能な身体活動を中心とする健康経営のプログラムを開発・効果測定を行うことを目的とした。COVID-19の影響により、計画の変更を行わざるを得なかったが、オンライン環境による身体活動介入のプログラムの効果検証を行うことができた。
中小企業における健康経営の認知度は比較的高かったものの、実際に取り組んでいる企業は少ないことが明らかとなり、運動実践に焦点をあてた内容は特に少ないことが明らかとなった。オンラインの介入プログラムは労働者の歩数を僅かに高め、労働パフォーマンスを向上させることに繋がった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
この研究により、中小企業における健康経営の実態が明らかとなった。国内企業のほとんどを占める中小企業においても、今後は従業員の健康に目を向け、特に身体活動分野などの生活習慣の改善に力を入れる必要があることが明らかとなった。また、これからの労働者への身体活動介入の手段として用いられることが多くなるとされるオンラインプログラムの効果検証を行ったところ、僅かな歩数増加が見られたが、健康指標等への明らかな効果は見られなかった。一方で、労働パフォーマンス向上への効果が期待される結果となった。今後は厳格な研究デザインのもと、より効果的な介入方法の開発や検証を行う必要がある。
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