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未就学児の野菜摂取量とその関連要因を評価する質問紙の開発

研究課題

研究課題/領域番号 19K20155
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分59040:栄養学および健康科学関連
研究機関札幌保健医療大学

研究代表者

岩部 万衣子  札幌保健医療大学, 保健医療学部, 講師 (70530228)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
キーワード未就学児 / 保護者 / 野菜摂取 / 質問紙
研究開始時の研究の概要

本研究では、就業や育児等で多忙な保護者にも負担が少なく実施しやすい、野菜摂取量増加を目指した食教育前後の評価方法を確立するため、未就学児の野菜摂取量とその関連要因を同時に評価する質問紙を開発する。
具体的には、まず未就学児の野菜摂取量とその関連要因を評価するための質問紙を作成する。次に、その質問紙が小児の野菜摂取量とその関連要因を適切に評価できる構成概念となっているか、外的基準との関連は高いか、妥当性と信頼性の高さを明らかにする。さらに、作成した質問紙で実際の介入による変化を適切に捉えられるか、保育施設別の介入群と対照群を設け、食教育の介入前後の変化を比較することで明らかにする。

研究実績の概要

本研究では研究期間内に3つの課題の遂行を計画した。課題1:未就学児の野菜摂取量とその関連要因を探るための評価指標の質問紙項目の検討。課題2:作成した質問紙は未就学児の野菜摂取量とその関連要因を適切に評価できる構成概念か、外的基準との関連は高いか、妥当性・信頼性の高さの検証。課題3:作成した質問紙は実際の介入による野菜摂取量やその関連要因の変化を適切に捉えられるか検証。
2023年度は、2022年度までに作成した質問紙を用いて課題2の調査を実施した。2024年1月に北海道札幌市の3保育施設で、無記名自記式質問紙を用いた横断調査を行った。対象者は3~5歳児クラスの保護者214名(施設A73名[3歳:24名、4歳:22名、5歳:25名]、施設B72名[3歳:24名、4歳:24名、5歳:24名]、施設C69名[3歳:24名、4歳:23名、5歳:22名])とし、168名から回答が得られ、回収率は78.5%(施設A58名79.5%、施設B59名81.9%、施設C51名73.9%)であった。解析対象者は、調査項目に欠損を有さない126名(有効回答率75.0%)とした。
保育施設間における回答の差異がないかをKruskal-Wallis検定を用いて分析した結果、1項目を除き有意な差は認められなかった。有意な差の認められた項目は、外的基準の項目として設定した“保護者が子どもに野菜を提供する自信”に関する8項目のうちの1項目“お子さんが食べ物に関心を示さない性格の場合”の自信の有無であった。今後は、保育施設間で有意差の認められた項目、3施設を統合した場合の回答の偏りを確認したうえで構成概念および外的基準との関連の高さの分析を進める。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

今年度は、課題1で作成した質問紙を用い、課題2を実施予定であった。課題2について3保育施設の協力を得て質問紙調査を実施し、保育施設間の回答の差異、度数分布の確認まで行ったが、構成概念および外的基準との関連は2023年度中には実施に至らず今後分析に入るため、やや遅れていると評価した。

今後の研究の推進方策

課題2について、質問紙の構成概念および外的基準との関連は高いかについて、因子分析および関連の強さの分析により、質問紙の妥当性・信頼性の高さを検証する。また、課題3を遂行するため、野菜摂取増加のための食教育内容の作成を行う。食教育内容は、研究者がこれまでに保育施設での取組の分析から野菜摂取増加に有効ではないかとの示唆を得た内容、先行研究の内容から検討し作成する。
その後、課題3について、対象施設の選定をし、保育施設別に野菜摂取量増加の食教育を実施する介入群と実施しない対照群を設定する。対象施設の未就学児の保護者を対象に、作成した質問紙を用いて介入前後に調査を実施し、野菜摂取量とその関連要因の変化について2群間の差を比較する。さらに、健康格差別に分類し、野菜摂取量とその関連要因に差があるかを分析する。これにより、作成した質問紙が実際の介入による野菜摂取量やその関連要因の変化を適切に捉えられるか、健康格差別の変化を捉えられるかを明らかにする。

報告書

(5件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2024-12-25  

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