研究課題/領域番号 |
19K20499
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分64050:循環型社会システム関連
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研究機関 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 |
研究代表者 |
鈴木 陽大 国立研究開発法人産業技術総合研究所, エネルギー・環境領域, 研究員 (70829499)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 地熱資源探査 / 地熱貯留層 / pH / Shadow効果 / 東北 / 断層 |
研究開始時の研究の概要 |
東日本大震災以降,国内では地熱開発促進の機運が高まっているが,地熱開発促進には,開発リスクを低減する新技術が不可欠である。申請者が提唱する「ストリームpHマッピング法」は,経済性および迅速性に優れる新しい地熱資源探査法として,地熱開発リスクの低減に寄与することが期待されている。しかし,事例が少ないために,未だ概念の提唱にとどまり,実用化には至っていない。本研究では,複数の地熱地域でストリームpHマッピング法による地熱資源探査を実施し,概念を実証し,実用化を目指す。これによって,社会的要求である地熱開発促進に貢献する。
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研究成果の概要 |
pHマッピングの概念を検証するため,中性型熱水貯留層位置が既知となっている地域で現地調査を実施した。その結果,pHマップに基づいた中性型熱水貯留層位置の推定には,適切なデータの選定が必要であることを見出し,データスクリーニング法を導出した。全国主要地熱地域における地表水データを2,000件以上収集・デジタル化し,pHマッピングの適用可能性を検証した。pHマッピングおよびデータスクリーニング法は,国内の主要地熱地域で適用可能な,汎用性の高い手法であることを示唆する結果を得た。さらに,調査地域を選定する際は,谷密度等の地形量を考慮することの有効性を示した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地熱発電は,再生可能エネルギーの中で唯一,安定電源という利点を持つが,国内の地熱発電設備容量は,1996年以降ほぼ横ばいとなっている。地熱開発停滞の要因として,高い開発リスクが知られており,地熱開発促進には,開発リスクを低減させる新しい技術が不可欠である。「pHマッピング」は,従来のものより迅速性・経済性の面で優位な地熱探査法として提案され,地熱開発リスク低減に効果的と考えられるが,未だ実用化には至っていない。本研究では,pHマッピングの概念を検証するとともに,性能評価・課題抽出等を実施し,pHマッピングの実用化に向けて重要な知見を獲得した。
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