| 研究課題/領域番号 |
19K20549
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分80010:地域研究関連
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| 研究機関 | 法政大学 (2020-2023)
東京福祉大学 (2019) |
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研究代表者 |
渋谷 淳一 法政大学, 大原社会問題研究所, 研究員 (30649900)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 留学生 / 技能実習生 / アジア移民 / 若者移民 / アジア国際関係 / 国際社会学 / 移民研究 / 特定技能 / 移民 / 外国人労働者 / 移民社会学 / 国際政治学 / 移民労働者 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
ミャンマー、ネパール、スリランカ、ベトナムからの若者は日本社会・経済に不可欠な存在となっている。彼ら・彼女らがなぜ日本に来たかということについて、日本との賃金格差や東アジアの経済発展などから説明されることがほとんどであるが、実際はさまざまな選択肢があるなかで日本を選び渡日している。
彼ら・彼女らがどのような動機やネットワークを経由して日本へ移民するに至ったかを本研究において明らかにしたい。
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| 研究成果の概要 |
2010年代以降のミャンマー、ネパール、スリランカ、ベトナムの若者たちの日本への移民を可能としている移民システムを検討することを企図した。
この新しい移民は日本経済や日本の移民受け入れの経緯（マクロ構造）から説明されることが多かったが、移民自身のおかれた状況（ミクロ構造）や、移民を支えるネットワーク（メゾ構造）をインタビューや現地調査から検討した。その結果、これらアジア諸国では若者の高学歴化が進む一方、それに見合う雇用創出がなされていないことなどのミクロ構造や、そうした若者と日本を簡易に繋げるサービス産業が、各国でやや過剰なまでに発達していたことが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は、第一に近年のアジアからの若者移民を彼ら/彼女らがおかれている状況からも説明したことである。日本の事情や経済本位の説明は誤りではないが完全ではなく、若者やアジア諸国の状況が大規模な移動を可能にさせていた。第二に若者と送り出し機関（日本語学校やブローカー）などとの接触やその経緯について明らかにしたことである。多くの場合において、彼ら/彼女らの人間関係に依存しており、広告や価格といった市場性があまり機能していなかった。これにより本研究で「移民ガチャ」と名付けた、自国での渡航前教育の水準、手数料の多寡、日本での受け入れ先、教育水準や待遇などが、運の要素で決まってしまっていた。
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