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ディグナーガ論理学における伝統と革新―『集量論』の他学派批判を中心に

研究課題

研究課題/領域番号 19K20778
補助金の研究課題番号 18H05568 (2018)
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金 (2019)
補助金 (2018)
審査区分 0101:思想、芸術およびその関連分野
研究機関國學院大學

研究代表者

渡辺 俊和  國學院大學, 文学部, 准教授 (20822159)

研究期間 (年度) 2018-08-24 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードディグナーガ / ジネーンドラブッディ / 集量論 / 集量論注 / 玄奘 / 因明正理門論 / パラドックス / 仏教論理学 / 『集量論』 / 『集量論注』 / ナーガールジュナ
研究開始時の研究の概要

研究目的で挙げた二つの仮説を、以下の二つの方法によって検証する。
[1]『廻諍論』『方便心論』『順中論』などの、ナーガールジュナおよび彼に近い人物の著した論書に見られる、推論に関する議論をディグナーガ説と比較する
[2]『集量論』第3-4, 6章でのディグナーガによる他学派の推論説に対する批判を検討する

本研究の遂行により、インド論理学におけるディグナーガの影響のみならず、インドから東アジアに至るまでの仏教史におけるディグナーガの思想的位置付けの再検討が可能となる。

研究成果の概要

本研究では、『因明正理門論』と『集量論』というディグナーガ(5世紀)の著作、そしてジネーンドラブッディの『集量論注』を読解することにより、ディグナーガの論証論の成立背景と展開について以下の点を明らかにした。(1)ディグナーガの論証論はバルトリハリにおける語用論的視点やサーンキヤ学説に由来すると考えられる理論(証因の三条件説や帰謬法)から影響を受けているという点、(2)三条件説を導入したのちも討論術的要素を色濃く残すディグナーガの体系は、文軌などの玄奘門下にも『集量論』の伝承とともに引き継がれているという点である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

証因の三条件説をディグナーガが自らの体系に取り入れることにより、討論術的伝統から認識論的な伝統へと仏教論理学は展開していったと従来理解されていた。これに対して本研究の成果が明らかにしたのは、彼の最終的見解が示されている『集量論』でもディグナーガは、かなりの程度討論術的伝統を維持しているということである。そしてその原因として、彼がナーガールジュナをはじめとする大乗の空思想とのつながりを強く意識していたことが想像される。
玄奘および彼の弟子たちの間で『集量論』の内容の一部が伝承されていたことが近年指摘されつつあったが、本研究ではさらにそれが広範囲なものであることを指摘している。

報告書

(3件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2020 2019

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 玄奘門下へのディグナーガ論理学の伝播について:「エピメニデスのパラドックス」の事例から2020

    • 著者名/発表者名
      渡辺俊和
    • 雑誌名

      國學院雑誌

      巻: 121 ページ: 1-15

    • NAID

      120006979004

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] "sarvam mithya bravimi"および発話の条件について2020

    • 著者名/発表者名
      渡辺俊和
    • 雑誌名

      プラジュニャーカラグプタ研究

      巻: 1

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Dignaga on fallacies of the thesis2019

    • 著者名/発表者名
      Toshikazu Watanabe
    • 学会等名
      Philology, Philosophy and the History of Buddhism: 60 Years of Austrian-Japanese Cooperation
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書

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公開日: 2018-08-27   更新日: 2024-03-26  

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