研究課題/領域番号 |
19K20953
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補助金の研究課題番号 |
18H05760 (2018)
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研究種目 |
研究活動スタート支援
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配分区分 | 基金 (2019) 補助金 (2018) |
審査区分 |
0109:教育学およびその関連分野
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研究機関 | 茨城大学 |
研究代表者 |
山垣 友里 (今泉友里) 茨城大学, 教育学部, 助教 (00821662)
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研究期間 (年度) |
2018-08-24 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | 教員養成 / 教職大学院 / 教職専門開発学校 / 教職専門開発学校(PDS) / 理論と実践の往還 / 教師教育 |
研究開始時の研究の概要 |
アメリカ合衆国で実践されてきた教職専門開発学校(Professional Development School, PDS)の歴史を整理し、学問の場としての大学と実践の場を往還する教師教育への示唆を得る。PDSは教育学部や大学の教師教育プログラムと学校や学区の連携であり、長期のインターンシップや人材の交流を通じて教師教育と学校の改革を支えている。持続可能で協働的な取り組みであることにも重点が置かれている。
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研究成果の概要 |
本研究では、アメリカ合衆国で30年間以上実践されてきた教職開発専門学校(PDS)の展開を4つの時期に区分し、社会状況の変化の中でもPDSの実践者や推進者の関心が持続し続けた観点を「参加者間の互恵性」、「探究」、「改革」の3つに整理した。この3つの観点をPDSの特徴の本質ととらえ、日本の教職大学院が掲げる理念や実践上の特徴との比較を行った。その結果、PDSの特徴の本質は教職大学院の特徴と重なること、教職大学院の10余年の実践にはPDS確立期の様相に似ている部分もあれば成熟期に見られるような連携もあることを明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
時期区分によりPDSの変化を明らかにすることができ、それによってPDSの実践者や推進者が関心を持ち続けた観点を絞ることができた。またその観点に沿って、急速に普及し発展してきた教職大学院を先行する事例であるPDSと比較することができ、日本の教師教育への示唆として、機関の枠を超えた連携が参加者間の同格性が保証される中で進む可能性が示された。
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