| 研究課題/領域番号 |
19K20980
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| 補助金の研究課題番号 |
18H05788 (2018)
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 (2019)
補助金 (2018) |
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| 審査区分 |
0109:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
中西 修一朗 大阪教育大学, 教育学部, 講師 (50826071)
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| 研究期間 (年度) |
2018-08-24 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | コア・カリキュラム / 総合学習 / 教育課程 / 学級文化活動 / 戦後新教育 / カリキュラム / 総合的な学習の時間 / 梅根悟 / 教育制度検討委員会 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現在の「総合的な学習の時間」につながる学習は、すでに戦後初期から重要性が意識され、1970年代にも民間研究によって設置が提案されていた。しかしながら、この時間において何をどのように行うべきかについては、現在もなお学校現場での混乱が見られる。また、活動的に学ぶことと探究的に学ぶことが重要視されてはいるものの、両者をつなぐ論理は判然としていない。本研究では、戦後初期および1970年代における総合的な学習の提起を、背景としての戦前期の論争にまでさかのぼりつつ検討する。これを通して、なぜ教育課程において総合的な学習が必要だと考えられたのかを、歴史的経緯を踏まえて明らかにする。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、第1に1930年代の生活教育論について、池袋児童の村学園、特に戸塚廉の所論を中心に資料を収集し、分析してきた。第2に戦後新教育のコア・カリキュラム論について、理論的指導者であった梅根悟と海後勝雄を比較検討するとともに、北条プランの実践検討を通じて、その意義と課題を明らかにした。第3に、1970年代の総合学習論に関して、教育制度検討委員会および中央教育課程検討委員会の議論を精査することによって、この時期の教育課程改革運動の性質を検討した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
教育課程には各教科のみならず特別活動や総合的な学習の時間など、多様な領域があるが、それらをどのように設定し、またその関係をどのように構想することが、子どもたちの成長に資するのかは、現在に至るまで論争的であり続けている。本研究では、1930年代の生活教育論、戦後新教育のコア・カリキュラム論、1970年代の総合学習論といった、現在にまで連なる教育課程の自主編成の原点に立ち返って、それぞれの意義と課題を検討した。これは現代の教育課程を見つめる視座につながるだろう。
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