| 研究課題/領域番号 |
19K21310
|
|---|
| 補助金の研究課題番号 |
18H06207 (2018)
|
|---|
| 研究種目 |
研究活動スタート支援
|
| 配分区分 | 基金 (2019)
補助金 (2018) |
|---|
| 審査区分 |
0902:内科学一般およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 東京大学 |
|---|
研究代表者 |
松井 彦郎 東京大学, 医学部附属病院, 講師 (40796819)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-08-24 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
|
|---|
| キーワード | 胎児診断 / 先天性心疾患 / 全国調査 / 胎児 / 出生前診断 / Detection Rate / 胎児心臓診断 / DetectionRate |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、全国および東京都の重症先天性心疾患の疾患別・地域別のDetection Rate と予後の関連を調査し、予後改善を目的としたスクリーニング体制の課題を明らかにする。対象は６年間に初回手術を１歳未満に行った患者を対象として、診断名・胎児診断の有無・出生地域・予後を調査する。全国調査は日本心臓血管外科データベースにデータ利用申請し、東京都内の調査は主要４施設でさらに詳細な情報を調査する。結果及び解析から胎児心臓スクリーニングマップを作成し、全国及び東京都の胎児心臓スクリーニング体制の地域格差と予後の実情を把握し、改善点をフィードバックする。
|
| 研究成果の概要 |
日本の重症先天性心疾患の胎児心臓診断率を調査を行った。全国平均診断率は0.41で、都道府県の間で大きな地域差があった。疾患別により診断率に差があり、診断しやすい疾患と診断が難しい疾患が明らかになった。得られたデータを都道府県地図と組合わせDetection Rateの地域格差を確認できる「胎児心臓スクリーニング地図」および「パンフレット」を作成した。この研究で日本の先天性心疾患の胎児診断率は欧米に比べて低いことが判明し、今後の胎児診断スクリーニング体制の改善の必要性が示された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本における先天性心疾患の胎児診断率は欧米諸国と比較すると全国的に明らかに低く、地域差が極めて大きいことが判明した。地域による胎児診断率の差が大きいことも判明した。欧米諸国では全国的な体制整備により先天性心疾患の胎児診断率向上をすすめている国も多く、本研究結果を元に日本の医療体制整備を進めていくことが周産期医療の改善につながる。
|
