| 研究課題/領域番号 |
19K21488
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| 補助金の研究課題番号 |
18H06409 (2018)
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 (2019)
補助金 (2018) |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 地方独立行政法人 大阪健康安全基盤研究所 |
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研究代表者 |
鵜飼 友彦 地方独立行政法人 大阪健康安全基盤研究所, 公衆衛生部, 主任研究員 (80729195)
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| 研究期間 (年度) |
2018-08-24 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | インフルエンザ / H1N1pdm / 赤血球凝集阻止抗体価 / 中和抗体価 / パンデミック / ワクチン / 予防接種 / 抗体 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2009年の新型インフルエンザH1N1pdm09ウイルスの出現によるパンデミックでは、患者の多くは若年者において発症し、高齢者ではその発症は少なかった。しかしながら、どの年齢階級がどの程度の免疫を有し、それが感染阻止にどれだけ役立っているのかを調べた研究はほとんどない。本研究では、2009年インフルエンザパンデミックの前後で採取された冷凍保存ペア血清を用い、年齢階級毎に、赤血球凝集阻止試験に加えて中和試験で測定することでウイルスに対する血清抗体価を多角的に調べる。この研究が、今後の新型インフルエンザを含むインフルエンザパンデミック対策に資することが期待される。
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| 研究成果の概要 |
2009年4月～6月と2010年4月～6月に大阪府下の職場検診で採取された241名のペア血清を用い、2009パンデミック前後のインフルエンザA型のH1N1ワクチン株(①)とH1N1pdm株(②)に対してHI価と中和価を測定した。2009年の血清による①に対する被験者のHI抗体陽性率は62％、中和抗体陽性率は49％と高かったが、②に対しては中和抗体陽性率で7％と低かった。2010年の②に対する中和抗体陽性率は22％と高くなり、特に1970年以降に出生した者はそれ以前に出生した者よりも高く、46％を示した。この傾向は抗体陽転率にも反映し若年成人がパンデミックウイルスに感染し易かった事を裏付けた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2009年と比較して、2010血清のA/California/7/2009（H1N1pdm株)に対する中和価陽性率は高くなり、特に1970年以降に出生した対象者で顕著であった。これは中和価陽転率とも相関し、若年成人ほどパンデミックウイルスに感染していたことが示唆された。パンデミック前後の血清抗体価を測定することは流行の実態を把握する上で重要であり、パンデミックの発生が予測された時点から公衆衛生、ウイルス学、臨床など各分野の専門家が協力して調査体制を構築することで、次の年の流行予測に生かすことができる。
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