研究課題/領域番号 |
19K21495
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補助金の研究課題番号 |
18H06418 (2018)
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研究種目 |
研究活動スタート支援
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配分区分 | 基金 (2019) 補助金 (2018) |
審査区分 |
0909:スポーツ科学、体育、健康科学およびその関連分野
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研究機関 | 県立広島大学 |
研究代表者 |
佐藤 勇太 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 助教 (30819313)
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研究期間 (年度) |
2018-08-24 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 関節拘縮 / 関節固定 / 後肢懸垂 / 電気刺激 / 骨格筋 |
研究開始時の研究の概要 |
関節拘縮は,関節が不動下におかれることで骨格筋等の関節周囲にある組織に変化が生じ,関節の可動範囲が減少する状態であり,日常生活に支障をきたす重大な機能障害である.先行研究にて,我々は荷重をかけずに悪化した関節拘縮に対し,電気刺激が効果的であることを見出したが,最適な刺激条件について検討していない.本研究では,電気刺激の適応方法の違いが関節拘縮に与える影響について,ラットの足関節に着目し,骨格筋を中心とした関節周囲組織を解析することで検討する.本研究により,関節拘縮の治療に要する時間が短縮化し,健康寿命の延伸,医療費削減に貢献できると推測される.
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研究成果の概要 |
本研究の目的は,電気刺激の適用方法の違いが下肢の非荷重を伴って生じた関節拘縮に与える影響について検討することとした.1週間の関節固定と下肢の非荷重の期間中に30分/回の電気刺激を毎日2回実施する群の関節拘縮は,毎日1回実施する群と比較して発生が軽度であった.関節固定と下肢の非荷重の期間中に60分/日の電気刺激を毎日行う群の関節拘縮は,30分/日の電気刺激を毎日行う群と比較して著明に発生した.このため,電気刺激の関節拘縮に対する予防効果は,1回の刺激時間を延長するよりも刺激頻度を増やす方が有効である可能性があることが示唆された.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
臨床に即した下肢の非荷重を伴う関節固定によって生じる関節拘縮では,関節固定のみで関節拘縮と比較して骨格筋の伸張性低下が強く生じる.このため,従来の関節拘縮に対する予防方法は,過負荷となり,かえって関節拘縮を悪化する可能性がある.そこで下肢の非荷重を伴う関節固定によって生じる関節拘縮に対する予防方法を検討することは,実際の臨床における関節拘縮に対する最適な介入方法を見出すことになる.本研究により,関節拘縮の治療に要する時間が短縮化し,患者の健康寿命の延伸,医療費の削減に貢献できると考えられる.
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