研究課題/領域番号 |
19K21658
|
研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
|
配分区分 | 基金 |
審査区分 |
中区分3:歴史学、考古学、博物館学およびその関連分野
|
研究機関 | 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪 |
研究代表者 |
佐久間 大輔 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 課長 (90291179)
|
研究分担者 |
堀 繁久 北海道博物館, 研究部, 学芸員 (20322654)
松崎 哲也 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 客員研究員 (20771398)
石田 惣 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 主任学芸員 (50435880)
|
研究期間 (年度) |
2019-06-28 – 2023-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
|
キーワード | 自然史標本 / 市民科学者養成 / 地域インベントリー / 文化財科学 / 保存科学 / 文化財防災 / 自然史博物館 / 標本作成管理 / 資料保存体制 / 市民参画 / 博物館連携 / 市民科学者 |
研究開始時の研究の概要 |
地域に分散保全されてきた自然史標本は専任スタッフの不在、ノウハウの不継承などで劣化している。地域中核館も収蔵余力の問題から学術的価値の特に高いもののみを選別せざるを得ない。しかし、残された標本も科学的、文化的、また教育資料として価値を残している。これらを社会の中で維持するためには1.資料の状態・価値の広い認知、2.無理なく維持できる管理技術、3.地域の中での認知が必要となる。市民参画と多主体協力で管理するための手法を探る。小規模館の多い北海道と、南海地震の被災が予想される南紀や大阪府をテストケースとして、現状を調査し地域に受け入れられる管理手法・マニュアルと参加型の資料管理を探る。
|
研究成果の概要 |
博物館収蔵資料としての自然史資料は世界の共通財産と言われるが、その社会的価値をどう位置づけ、大規模災害時などにどう保存を図るのか検討を行った。1)単独の博物館での努力も重要だが、広域での相互協力2)一部の専門職員だけでなく、市民を含めた資料をケアできる人材の蓄積3)文化財分野など他分野の専門人材への理解形成が重要であることが示された。 当初は地域の小規模館の実態調査を中心に実施する予定であったが、コロナ禍を受け1)博物館法改正に伴う、ネットワークと防災の論点整理 2)令和2年7月豪雨で被災した前原寛次郎標本の実践的保存科学などいくつかの論点を加え実施した。
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
博物館資料の管理は一部の専門職員に任せぱなしにするのではなく、資料が地域に開き、利用され、「一般にも学術的にも認知された状態であること」が保存のために重要である。本研究により、これまで蓄積が不十分であった自然史標本の保存科学に、主としてカビ被害を中心に新知見を加えたこと、その研究の必要性をアピールしたこと、専門家だけでなく、レスキュー活動は市民参加による平常時からの教育普及との表裏一体な活動であると位置づけたことなどを成果とすることができた。その結果、資料保存の努力は平常時から活動であり、特別でない日常活動とすることができた。 海外の自然史保存科学との連携を歩み始めた点も大きな成果と考える。
|