| 研究課題/領域番号 |
19K21748
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 (2022)
東京大学 (2019-2021) |
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研究代表者 |
飯窪 真也 国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 客員研究員 (40609971)
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| 研究分担者 |
白水 始 国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 総括研究官 (60333168)
齊藤 萌木 共立女子大学, その他部局等, 専任講師 (60584323)
益川 弘如 聖心女子大学, 現代教養学部, 教授 (50367661)
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| 研究期間 (年度) |
2019-06-28 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2019年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 授業研究 / 学習科学 / 教師教育 / デザイン社会実装研究（DBIR） / 知識構成型ジグソー法 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、研究者がキーパーソンとして直接参与しない形で校内研修における授業研究の質を高める支援方略を明らかにすることを目的としている。この目的のために、一つの授業改善コミュニティに関わる多様な学校群（16の県市町教育委員会、約300の小中高等学校）を対象に授業研究支援方略の開発、実装、効果検証を行い、モデルケースを提出するとともにその実装における成果と課題を示す。またこれにより、今後全国で地域の大学や教育委員会をベースに実施される様々な条件下の学校群に対する授業研究支援の基盤となりうる知見の提出を目指す。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、研究者がキーパーソンとして直接参与しない形で校内研修における授業研究の質を高める支援方略として「仮説検証型授業研究」を開発し、連携の学校で広く実際に実施・検証しながら、その方略が（研究者が直接介在しない教師同士の対話においても）授業研究の視点を変化させ、子どもの具体的な学習過程に焦点化した授業研究を促す効果があることを示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
新学習指導要領では、主体的・対話的で深い学びの実現という授業改善のビジョンが示され、子どもの学習過程に着目した授業改善PDCA(Plan-Do-Check-Act)サイクルが要請されている。我が国教育界の伝統とされる授業研究は、こうした授業改善の中核的役割を期待される一方、その形骸化、硬直化も指摘されてきた。授業研究の場のデザインを変えることで、多様な経験や背景を持つ教師たちが子どもの具体的な学習過程に焦点化した授業研究を行うことができる可能性を大規模な実践フィールドを背景に実証的に示す点に本研究の学術的、社会的意義がある。
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