| 研究課題/領域番号 |
19K21765
|
|---|
| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 大阪大学 |
|---|
研究代表者 |
園山 大祐 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 教授 (80315308)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-06-28 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
|
|---|
| キーワード | 早期離学 / 中途退学 / 不登校 / 進路指導 / ヨーロッパ / 日本 / 比較国際研究 / 教育社会学 / 進路選択 / 教育機会 / フランス / 比較教育 / 高等教育 / 中等教育 / 復学 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
先進国に共通して学校から離れる「不登校」との関係や、家庭背景による経済的要因（貧困）、社会的要因（非行、外国人・移民）、あるいは心理的要因（家庭内暴力、虐待、ネグレクト、障がい）、さらには学業困難な若者への対応が社会格差との闘いとして喫緊の課題となっている。若者の孤立化、社会的紐帯の喪失など長期不安定雇用といった時代に応じた教育として18から24歳を対象に学校や雇用に結びつける方策をEUレベルで検討し、21世紀の学校教育や職業訓練のあり方を検討している。日本の学校教育も、義務教育後の若者の教育訓練の無償化、生涯学習化を検討しなければならない。欧州の20年間の政策実態を基に比較検討する。
|
| 研究成果の概要 |
日本では教育機会確保法の施行から、適応指導教室、不登校特例校および夜間中学校、そしてフリースクールなどが不登校や不適応がある生徒の受入先を確保してきた。これらの施設を訪問調査してきた。日本における不登校、中途退学のリスク要因そして、介入や補償教育のあり方について意見交換をすることができた。この知見を、ヨーロッパに広げて、イギリス、ドイツやフランスにおける状況を調査した。コロナの影響を受けつつも、日本より早くアフターコロナ社会に戻りつつあるため、コロナ以前の早期離学状況から改善が海外ではみられている。EUにおいては、この間で2％以上の数値上の改善もみられ、概ね、政策の効果がみられる。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本における不登校は近年上昇傾向にあり、学齢期においても30万にを超え、隠れ不登校と呼ばれる保健室登校を含めると40万人以上と言われている。こうした学校に不適応を起こしている児童生徒は、海外にもみられるため、海外における予防、介入、補償プログラムを視察し、日本の学校現場や行政官と意見交換を行うことは意義があると考える。オンラインを使用した海外の受入先の教員と日本の学校の教員の交流セミナーを実施したり、海外から教員を招へいし、日本の学校視察を通した交流を実施したことは学術的にも社会的にも意義のある活動であった。
|
