| 研究課題/領域番号 |
19K21784
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 日本医科大学 |
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研究代表者 |
瀧澤 敬美 日本医科大学, 医学部, 准教授 (40386157)
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| 研究分担者 |
濱崎 務 日本医科大学, 医学部, 准教授 (30277561)
明樂 重夫 日本医科大学, 医学部, 教授 (40231849)
近藤 幸尋 日本医科大学, 大学院医学研究科, 大学院教授 (80215467)
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| 研究期間 (年度) |
2019-06-28 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 骨盤解剖学 / 多職種協働 / 手術支援ロボット / 医学教育 / 看護教育 / 外科医 / オペナース / 臨床工学技士 / ロボット支援 / チーム / 泌尿器科学 / 婦人科学 / 看護師 / ロボット支援手術 / チーム医療 / eラーニング / 泌尿器科 / 婦人科 / 内視鏡下ロボット支援手術 / 医療チーム / アンケート調査 / 教育法 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
医学教育で早急に求められる診療参加型臨床実習重視の国際基準に合致する教育の先駆けとして、基礎と臨床を両輪とする先取り教育をめざす。
解剖学のカリキュラム上の実習時間減少に伴い、医学生が「男女差のある骨に囲まれた狭い複雑な立体構造の骨盤解剖学」を苦手とする傾向にある。
そこで、全国に急速に普及している内視鏡下ロボット支援手術の「骨盤解剖学の正確な知識を全員が不可欠とする泌尿器科と婦人科の医療チーム」から、新しい骨盤解剖学の教育法の切り口を探索し革新的な教育改善を行う。
臨床に役立つ誰もがわかる骨盤解剖学の教育法の開発は、外科医療の質向上にも貢献し、基礎と臨床との架け橋となることが期待できる。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、「医学生や看護学生が不得意とする骨盤解剖学をわかりやすく、かつ臨床に役立つ」ための新しい教育法を開発し、教育改善を行うことである。大きな特徴は、狭い骨盤内の手術を得意とする「内視鏡下ロボット支援手術（以下ロボット支援手術）」の手技に注目していることで、ロボット支援手術の医療チームから新しい骨盤解剖学の教育法の切り口を探索するところにある。
残念ながら、COVID-19の大きな影響を受けたこともあり、ロボット支援手術の医療チームの声は、本研究の共同研究者の病院や関東を中心とした病院の術者、手術助手、オペナース、臨床工学技士からのインタビューに限られている。しかしながら、それらの貴重なインタビューから、解剖学全般について、「学生のうちに」「臨床を見据えて」、「意欲的に楽しみながら」、「立体的な構造の把握」、「ロボット支援手術に活かせる」という多くのキーワードを得ることができた。
そこで、本年度は、それらのキーワードを意識した教育を実践することを目的として、支援手術ロボットの操作体験実習（インテュイティブサージカル合同会社トレーニングセンター）を医学生と看護学生の教育法に導入した。医学生と看護学生とが協働し、支援手術ロボットを内視鏡と比較しながら操作した半日体験実習および体験実習に参加した医学生が作成した、体験をまとめた動画は、医学生や看護学生に大きな影響を与え、医学や看護学へのモチベーションの向上、さらには外科医やオペナースへの関心度を引き上げるという高い教育効果が得られ、その意義は大きい。
これらの教育効果の成果は、第16回日本ロボット外科学会（令和6年2月10日）および第129回日本解剖学会（令和6年度3月21日）で発表し、支援手術ロボットが学生に与える影響力の大きさと魅力を再認識するきっかけとなり、本研究を大きく前進させることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
全国の泌尿器科・婦人科のロボット支援手術チームにWebアンケートを行う予定だったが、COVID-19の大きな影響を大きく受けたこともあり、インタビューを重要視する方針に変更した。インタビューにおいても、COVID-19の影響はあるため、研究の共同研究者の病院や関東を中心とした病院の術者、手術助手、オペナース、臨床工学技士に限定して実施してきた。
COVID-19が５類に移行したことを受け、今後は、インタビューを全国に広げることができ、今までにはない新しい声を聞くことができると思われる。
なお、支援手術ロボットの操作体験（インテュイティブサージカル合同会社トレーニングセンター）を医学生と看護学生の教育法に導入するなど、ロボット支援手術を応用した基礎と臨床を連携させた一連のつながりを持たせた教育法の開発は順調に進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
COVID-19の大きな影響を大きく受けたこともあり、全国の泌尿器科・婦人科のロボット支援手術チームへのWebアンケートではなく、インタビューを重要視する方針に変更している。
インタビューは現場の生の声を表情を見ながら、五感を使って聞くことができるため、想像以上に得ることは多い。今までは、本研究の共同研究者の病院や関東を中心とした病院の術者、手術助手、オペナース、臨床工学技士に限定してインタビューを実施してきたが、COVID-19が５類に移行したことを受け、今後は、インタビューを全国に広げることを計画している。
また医学生と看護学生への手術ロボットの操作体験（インテュイティブサージカル合同会社トレーニングセンター）を導入した教育法は引き続き実施予定である。体験実習に参加した医学生が作成した、体験をまとめた動画を活用することにより、操作方法の説明時間を短縮することができるため、「臨床を見据えて」、「意欲的に楽しみながら」、「立体的な構造の把握」ができる工夫を凝らした教育を行う計画である。
さらにその体験を活かした骨盤解剖学教育のためのツールの開発（術者と同じ3D動画を体験しながら骨盤の立体的な構造を先取り学習できる「シミュレーション学習教育法」を含む）も進める予定である。
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