| 研究課題/領域番号 |
19K22737
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 秋田大学 |
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研究代表者 |
野村 恭子 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (40365987)
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| 研究分担者 |
長島 健悟 統計数理研究所, 医療健康データ科学研究センター, 特任准教授 (20510712)
長阪 一憲 帝京大学, 医学部, 教授 (30624233)
平池 春子 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (30771258)
石川 ひろの 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40384846)
竹内 武昭 東邦大学, 医学部, 准教授 (60453700)
鈴木 明日香 (根本明日香 / 根本 明日香) 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (20722482)
寺田 幸弘 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (10260431)
南園 佐知子 秋田大学, 医学系研究科, 助教 (60567840)
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| 研究期間 (年度) |
2019-06-28 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | HPVワクチン / 子宮頸がん / ランダム化比較試験 / ワクチン接種 / 大学生 / 子宮頚がん予防 / キャッチアップ / 行動変容 / ワクチン接種の意向 / 知識 / ヘルスビリーフモデル / 男性 / 介入試験 / 子宮頚がん / ヒトパピローマウイルス / ワクチン / ソーシャルネットワークサービス / ヘルスリテラシー |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現在、我が国では子宮頸がんワクチンの積極的勧奨が国から止められており、自治体や教育委員会によるワクチン接種の啓発活動が消極的となっている。本研究は、若者のコミュニケーションツールである情報通信サービス（Facebookか Tweeter, Lineの SNS非公開グループか 一方通行Webなど)を利用することで情報共有のコミュニティが形成され、参加者相互のインターアクションによりヘルスリテラシーが向上、ワクチン接種の行動変容につながることを科学的に検証する。
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| 研究成果の概要 |
2020年から2021年にかけ、秋田県内の4つの大学で、ワクチン接種を受けたことがない357名の学生を募集し、HPVワクチン接種の意思と、HPVワクチンと子宮頸がんの知識をLINEに載せて提供したグループとそうでないグループのランダム化比較試験を行った。結果は、「直ちに接種したい」と解答した学生は男女合わせてたった6％しかおらず、コロナ禍とはいえ、ワクチン接種の行動変容の難しさが如実に現れた結果となった。RCTについては、知識を介入すれば、接種の意思は上がることが確認された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本では，2013年から2021年にかけて，ヒトパピローマウイルスワクチン（HPVワクチン）の積極的勧奨が差し控えられていたが，2022年4月に積極的勧奨が再開された．積極的勧奨差し控えの期間にHPVワクチン接種を逃した者を対象に，2025年までの3年間という期限を設けキャッチアップ接種が行われているが2024年が最終年度である．本研究からワクチン接種を逃した若手世代におけるHPVワクチン接種の意思は限りなく低く、HPVワクチン接種率向上に向けてSNSを活用した啓発活動は一定の効果を得られると考えらえ、積極的に活用する根拠があると思われた。
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