| 研究課題/領域番号 |
19K22765
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立感染症研究所 |
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研究代表者 |
鈴木 基 国立感染症研究所, 感染症疫学センター, センター長 (60444874)
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| 研究分担者 |
吉田 レイミント 長崎大学, 熱帯医学研究所, 教授 (90432963)
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| 研究期間 (年度) |
2019-06-28 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
6,500千円 (直接経費: 5,000千円、間接経費: 1,500千円)
2020年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2019年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
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| キーワード | デング熱 / 輸入感染症 / パンデミック / マスギャザリング / デング / 感染症疫学 / 地理情報解析 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究はデング熱高蔓延地域であるベトナム中南部のニャチャン市で、対象コホートを複数設定する。対象コホート地域では人口学的データ、土地利用データ、上下水利用データを収集しデング熱症例のデータを収集する。また対象コホートの血清学的調査を行う。これらのデータをもとにコホート分析、地理統計解析を行い、デング熱の人口学的、環境学的リスク因子を特定し、デング熱の発生リスクをプロットしたリスクマップを作成する。そしてデング熱の蔓延の強度に応じた適切なデングワクチン戦略を提案する。
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| 研究成果の概要 |
2016年から2019年における日本のデング熱症例の輸入リスクは100万入国あたり6.5であった。蔓延地域の報告数との相関は、フィリピンが最も大きく3週間の遅れで最大、次いでシンガポールで6週間の遅れで最大だった。ブラジル連邦直轄区とは明らかな相関を認めなかった。パンデミック後の報告率比は2.0倍(95％CI: 0.9-3.8)、報告率差は100万到着あたり6.4 (－2.0-14.8)であった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究結果より、新型コロナウイルス感染症のパンデミック以前においては、特に東南アジア地域における流行状況が日本の輸入デング症例の推移に大きく影響していたことが示唆された。これは渡航者数と地域の流行状況によって規定されていると考えられる。パンデミック以降は報告数の減少が見られたが、到着あたり報告数については明らかな変化はなかった。このことから2022年後半以降の国際的な人の移動の再活性化に伴って、輸入デング症例の増加が予想される。
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