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都市スケールでのNO2排出量をリアルタイムで測定する試み

研究課題

研究課題/領域番号 19K22909
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
審査区分 中区分63:環境解析評価およびその関連分野
研究機関京都大学

研究代表者

高橋 けんし  京都大学, 生存圏研究所, 准教授 (10303596)

研究分担者 植山 雅仁  大阪府立大学, 生命環境科学研究科, 准教授 (60508373)
研究期間 (年度) 2019-06-28 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
キーワード二酸化窒素 / 都市大気汚染 / フラックス / 渦相関法 / レーザー分光 / NO2
研究開始時の研究の概要

大気中の二酸化窒素(NO2)は都市大気汚染における主要物質であり,ヒトの呼吸器疾患にも関与することから,その実態の把握と対策は社会的にも重要な課題である.従来の環境モニタリングでは,化学発光法を用いた定常濃度の観測が,窒素酸化物の実態把握に一定の役割を果たしてきた.しかし,定常濃度の観測から実際のNO2排出量を見積もることは容易ではなく,モデル計算に頼らざるを得ない.本研究課題では,都市スケールでのNO2排出量をリアルタイムで見積もる試みを提案するものである.具体的には,最先端の超高感度レーザー吸収分光法と,微気象学的な手法を組み合わせることにより,フラックスの定量化に挑戦する.

研究成果の概要

キャビティー減衰位相シフト法を用いて,大気汚染物質の一つであるNO2分子をリアルタイムに定量する新しい手法を開拓した.超音波風速計と組み合わせることにより,大気乱都市から発生するNO2の排出量を直接計測する手法を開発した.NOセンサーと超音波風速計を大阪府堺市の堺市役所庁舎ビルに設置し,手法の有効性や計測精度を調べる検証実験を行った.2021年冬季のNO2排出量を定量化することに成功した.

研究成果の学術的意義や社会的意義

自動車などから排出される二酸化窒素(NO2)は,都市域の大気汚染やヒトの健康被害を引き起こす物質の一つである.本研究では,LEDを用いてNO2を検出する新しい方法を開拓するとともに,それを気象学の方法と融合させることによって,都市域におけるNO2の発生量をリアルタイムで調べる新しい手法を創出した.

報告書

(3件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2021 2019

すべて 学会発表 (4件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] 湿地生態系からのメタン発生に関する最近の知見2021

    • 著者名/発表者名
      高橋 けんし
    • 学会等名
      日本気象学会近畿支部会
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] Emission of methane from the stems of several Japanese tree species: Variations between species and individuals, and within individuals2021

    • 著者名/発表者名
      D. Epron, A. Sakabe, K. Takahashi, M. Harada, T. Watanabe, and S. Asakawa
    • 学会等名
      The 68th Annual Meeting of the Ecological Society of Japan
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 都市域におけるメタンおよび二酸化炭素交換量の時空間変動の評価2021

    • 著者名/発表者名
      高野 倫未,植山 雅仁
    • 学会等名
      日本農業気象学会全国大会2021
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] 長光路レーザー吸収分光による大気微量成分の超高感度検出とフラックス測定への応用2019

    • 著者名/発表者名
      高橋 けんし, 坂部綾香, 伊藤雅之, 岩田拓記, 安宅未央子, 小杉緑子
    • 学会等名
      日本分光学会年次講演会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2019-07-04   更新日: 2022-01-27  

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