| 研究課題/領域番号 |
19K23313
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0109:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 愛知教育大学 |
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研究代表者 |
西野 雄一郎 愛知教育大学, 教育学部, 講師 (00850398)
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| 研究期間 (年度) |
2019-08-30 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 探究 / 低学年社会科 / アメリカ / 生活科 / 低学年期 / 社会科 / 統合カリキュラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
アメリカのNCSS(National Council for the Social Studies)は，幼児期や小学校低学年段階における社会科教育の重要性について言及している。一方で，日本は低学年の社会科を廃止して，生活科教育を設立して久しい。両者の共通点は，子供たちの主体的な探究活動を重要視している点である。本研究の目的は，アメリカの幼児期の社会科理論によって，生活科教育の在り方を問い直すことである。本研究の方法としては，『幼児期のカリキュラム』と『統合する―分化された教授＋デザインによる理解』の文献研究をして得られた知見をベースに，よりよい生活科教育の在り方について考察する。
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| 研究成果の概要 |
本研究においては、アメリカの低学年社会科の動向についての解明を試みた。全米社会科協議会によると、幼い子供を含む全ての子供たちのための社会科の中心的なねらいは、子供たちが公の生活の中で活動的になること、市民として参加をすること、民主主義の思想や価値観のために献身的であることなどの市民的な態度の形成であることを示している。『幼児期のカリキュラム』においては、そのような社会科で身に付けるべき態度を涵養する方法を、様々な心理学者の理論や教育現場の実践を踏まえて、幼児期から低学年期における子供たちの発達段階に即した形で提案してい る。その方法の核となるのが、探究型学習を核とするカリキュラムだった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学習指導要領改訂により、各学校において内容ベースから資質・能力（コンピテンシー）ベースへとカリキュラムの重点をシフトする必要性に迫られている（石井英真、2015年）。各教科においては枠組み自体を資質・能力ベースに再編する必要がある。本研究成果は、その再編の１つの在り方として、探究的な学習を核として、各教科の汎用的スキルを活用・習得する方法を提示することができる。労働や社会生活の知性化や流動化が進む中で、「コンピテンシー」概念は、特定の職業に固有のものというより、教科・領域横断的で汎用的なものを中心に捉えられる傾向にある故、この方法がその具現化の一助になると考える。
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