研究課題/領域番号 |
19K23358
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研究種目 |
研究活動スタート支援
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
0109:教育学およびその関連分野
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研究機関 | 福知山公立大学 (2022) 国立教育政策研究所 (2019-2021) |
研究代表者 |
福畠 真治 福知山公立大学, 地域経営学部, 准教授 (00847626)
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研究期間 (年度) |
2019-08-30 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 組織レジリエンス / チーム・レジリエンス / 中堅校のジレンマ / 高校組織 / チーム学校 / 高校組織における危機 / 危機管理 / 認知的レジリエンス / 行動的レジリエンス / 文脈的レジリエンス / レジリエンス / 教員間の協働 / 組織マネジメント / リーダーシップ |
研究開始時の研究の概要 |
多様なステークホルダーからの過剰なまでの要求に対して、それに応えていくだけの教職員を中心としたリソースが不足している中で、学校組織はそもそも改善を行うだけの余裕・動機がない。また、特に高校においては、多数の「中堅校」は一見安定した状況で改善動機が持ちにくく、急激な変化に脆弱であるという「中堅校のジレンマ」と呼ぶべき課題もある。 本研究では、そうした課題に柔軟に対応しながら、組織自体の成長へとつなげていくための組織的条件「組織レジリエンス」モデルを提示し、実際の事例調査においてそのモデルを活用するアクション・リサーチによって、モデルの有効性を明らかにする。
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研究成果の概要 |
①「チーム学校」施策に関する研究を整理し、その特質と抱える課題を説明した上で、組織レジリエンス概念によってその解決策を提示した。 ②高校組織における組織レジリエンスの一般的な態様を調査するため、公立高校教員への質問紙調査を行い、1021件の回答が得られた。その後の分析の結果、組織レジリエンスを「組織全体レベル―チームレベル―個人レベル」という異なるレジリエンス間の関係性と捉える「学校組織レジリエンスモデル」の一定の有用性が確認できた。 ③中央教育審議会の答申において、上記①の論文を引用しながら、今後の学校経営政策のキーワードとして本研究における「組織レジリエンス」が取り上げられた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
組織レジリエンス概念は、組織を「個人-集団・チーム-組織」という3つのレベルにおけるレジリエンスの相互作用の総体として捉えることが一般的であり、実際の調査によって、学校組織においても一定程度妥当性があることが明らかとなったことで、危機や変化に対する学校組織マネジメントに新たな視角を提示することができた。また、「多様なアクターの協働」を軸とする「チーム学校」の取り組みにおいて、想定されるいくつかの課題に対するアプローチを、組織レジリエンス概念は補完的に提供することができるため、施策の実効性をより担保できるものと考えられる。
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