研究課題/領域番号 |
19K23393
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研究種目 |
研究活動スタート支援
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
0110:心理学およびその関連分野
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研究機関 | 関西学院大学 |
研究代表者 |
竹谷 怜子 関西学院大学, 文学部, 助手 (10846900)
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研究期間 (年度) |
2019-08-30 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | カウンセリング / 抑うつ状態 / 注意欠如・多動症 / 若年成人層 / 心理学的介入 / ADHD |
研究開始時の研究の概要 |
成人若年層(18歳~30歳)のうつ状態や自殺が問題となっており、その対策が望まれている。なかでも、近年、注意欠如・多動症(ADHD)傾向などの発達障害に伴う抑うつ状態に対する適切な心理学的介入方法の研究が望まれる。 対人関係カウンセリング(Interpersonal Counseling : IPC)は、具体的なコミュニケーション方法についての教育的要素も含む簡易なカウンセリング方法である。そこで、本研究では、成人若年層におけるADHD傾向に伴ううつ状態に対するIPCの効果を、心理状態を測る評価尺度や脳血流量などを用いて検討する。
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研究成果の概要 |
新型コロナ感染症の流行により、本研究は規模を縮小し注意欠如・多動症(ADHD)症状を持つ学生12名を対象者として行った。5名に対人関係カウンセリング(IPC)を行い、7名に傾聴を主とするカウンセリングを行った。その結果、両群ともに、カウンセリングを行う前と比べてカウンセリング終了12週間後までのSDS合計点(点数が高いほど抑うつ状態が高いことを示す尺度)に統計学的に有意な減少は認めなかった。しかし、カウンセリング終了4週間後で、IPC群は傾聴を主とするカウンセリング群よりもSDS合計点が統計学的に有意に減少していることが示された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、新型コロナ感染症対策のため対象者数が少なくなり、予備的研究に留まったが、国内外で初めての注意欠如・多動症(ADHD)症状をもつ大学生における抑うつ状態に対する対人関係カウセリング(IPC)の有効性を検討した研究であった。本研究の結果より、IPCは傾聴を行うカウンセリングよりもADHD症状を持つ大学生の抑うつ状態を改善させる可能性が示された。よって、本研究は、学生相談などにおいて、ADHD症状を持つ大学生に対してIPCを行うことが有用であることの可能性を提示したと考える。今後、参加者数を増やした研究を進めていく必要性がある。
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