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界面制御技術による高性能SiスピンMOSFETの創製

研究課題

研究課題/領域番号 19K23522
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0302:電気電子工学およびその関連分野
研究機関日本大学

研究代表者

石川 瑞恵  日本大学, 工学部, 講師 (60751865)

研究期間 (年度) 2019-08-30 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードspin / Heusler / Si spin-MOSFETs / SiスピンMOSFET / スピン伝導 / ホイスラー合金 / シリコン / 界面
研究開始時の研究の概要

近年進展が目覚ましいIoT(モノのインターネット)技術を支える電子機器等にとって,半導体デバイスの更なる性能向上は必要不可欠である.新しい動作原理に基づくSiスピンMOSFETは,将来の電子機器の更なる小型化・低消費電力化への貢献が期待できる極めて重要な新型半導体デバイスである.SiスピンMOSFETの実現には,Siへのスピン注入技術が最重要課題であり,実用レベルの信号強度の観測が必須である.本研究では,スピン信号の低減を招く強磁性体/トンネルバリア構造の界面部を制御する技術を用いて,スピン信号を増大させることを目的とする.

研究成果の概要

将来の電子機器の更なる小型化・高速化・低消費電力化への貢献が期待されるシリコン(Si)スピン電界効果トランジスタ(SiスピンMOSFET)の実現には,実用レベルのスピン信号強度の観測が必須である.本研究では,ホイスラー合金/MgOトンネルバリア界面に着目した.ホイスラー合金としてMgOトンネルバリアとの格子ミスマッチ(格子不整合率)が小さく,スピン分極率100%のハーフメタルとして期待され,且つキュリー温度が高いCo2MnSnの結晶構造評価と,スピン伝導評価用の微細素子を形成する微細加工プロセスの立上げを行った.これらの技術が応用できれば,SiスピンMOSFETのスピン信号の増大が期待できる.

研究成果の学術的意義や社会的意義

近年進展が目覚ましいIoT(Internet of Things : モノのインターネット)技術を支える電子機器等にとって,メモリやLSIといった半導体デバイスの更なる性能向上は,情報通信産業の発展に必要不可欠である.新しい動作原理に基づくシリコン(Si)スピン電界効果トランジスタ(SiスピンMOSFET)は,将来の電子機器の更なる小型化・高速化・低消費電力化への貢献が期待できる極めて重要な新型半導体デバイスである.SiスピンMOSFETが実現されれば,現在消費電力の増大が問題となっているデータサーバーへの貢献や,半導体製品そのものの低消費電力化への応用が期待できる.

報告書

(3件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Study of Spin Transport and Magnetoresistance Effect in Silicon-based Lateral Spin Devices for Spin-MOSFET Applications2020

    • 著者名/発表者名
      M. Ishikawa, Y. Saito, K. Hamaya
    • 雑誌名

      Journal of the Magnetics Society of Japan

      巻: 44 号: 3 ページ: 56-63

    • DOI

      10.3379/msjmag.2005RV002

    • NAID

      130007839542

    • ISSN
      1882-2924, 1882-2932
    • 年月日
      2020-05-01
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] n+-Siスピン伝導チャネルにおけるスピン緩和について2020

    • 著者名/発表者名
      石川瑞恵,浜屋宏平
    • 学会等名
      第67回応用物理学会春季学術講演会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2019-09-03   更新日: 2022-01-27  

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