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皮質骨への破骨細胞遊走性制御メカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 19K24056
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0906:生体機能および感覚に関する外科学およびその関連分野
研究機関岡山理科大学

研究代表者

梶川 修平  岡山理科大学, 獣医学部, 助教 (60846848)

研究期間 (年度) 2019-08-30 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードProfilin-1 / 破骨細胞 / 骨粗鬆症 / 分枝状アクチン線維 / 分枝状アクチン線維形成 / Profilin1 / 細胞遊走 / 皮質骨 / ラメリポディア
研究開始時の研究の概要

骨粗鬆症は高齢化と切り離せない要因による骨代謝バランスの崩壊を原因とし、超高齢社会である日本では約10人に1人が骨粗鬆症罹患者である。その治療には主に破骨細胞の細胞死や形成不全を誘導するビスホスホネート製剤が用いられ、海綿骨量増加に大きな効果を発揮している。しかしながら、ビスホスホネート製剤の長期連用により主に皮質骨からなる大腿骨骨幹部に骨折が生じることが報告され、皮質骨の制御機構の解明が急務となっている。本研究では、細胞骨格制御因子の破骨細胞特異的欠損マウスを用いて、その制御機構の解明を目指す。本研究成果は骨生物学の基盤となる知識の提供と骨疾患治療薬開発につながる基盤研究となる。

研究成果の概要

骨粗鬆症は高齢化と切り離せない要因による骨代謝バランスの崩壊を原因とし、超高齢社会である日本では約10人に1人が骨粗鬆症罹患者である。その治療に頻用されるビスホスホネート製剤は長期連用により主に皮質骨からなる大腿骨骨幹部に骨折が生じることが報告され、皮質骨制御機構解明が急務となっている。
本研究では、破骨細胞の遊走性を抑制するアクチン重合制御因子Profilin-1(Pfn1)に着目し、Pfn1がどのようにして破骨細胞遊走性を制御しているか解析した。その結果、Pfn1は分枝状アクチン線維形成を抑制することで破骨細胞の遊走性を抑えていることがわかり、上記の問題を解決する一助となることが期待される。

研究成果の学術的意義や社会的意義

加齢と切り離すことのできない骨粗鬆症は超高齢化社会にある日本では約10人に1人が罹患する。その治療にはビスホスホネート製剤がしばしば第一選択薬となるが、長期間の使用で主に皮質骨より構成される長管骨骨幹部の骨折リスクが上がることが知られており、未だ明確にされていない皮質骨量・質の制御機構解明が急がれている。本研究では皮質骨への破骨細胞浸潤制御に関わる可能性のある機構を明らかにし、骨量低下の新たな症治療ターゲット候補を提示した。

報告書

(4件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Profilin-1 negatively controls osteoclast migration by suppressing the protrusive structures based on branched actin filaments2022

    • 著者名/発表者名
      Kajikawa Shuhei、Ezura Yoichi、Izu Yayoi、Nakashima Kazuhisa、Noda Masaki、Nifuji Akira
    • 雑誌名

      Journal of Bone and Mineral Metabolism

      巻: 未定 号: 4 ページ: 561-570

    • DOI

      10.1007/s00774-022-01320-y

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [学会発表] 分枝状アクチン線維形成抑制を標的とする骨吸収抑制戦略-Profilin1遺伝子欠損マウスの検討から-2020

    • 著者名/発表者名
      梶川修平、伊豆弥生、中嶋和久、二藤彰、江面陽一
    • 学会等名
      第38回日本骨代謝学会学術集会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2019-09-03   更新日: 2023-01-30  

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