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大阪府のレセプト特定健診一体型ビッグデータに基づく効率的な特定健診の運用の提案

研究課題

研究課題/領域番号 19K24165
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0908:社会医学、看護学およびその関連分野
研究機関大阪大学

研究代表者

尾崎 晋吾  大阪大学, 医学部附属病院, 医員 (40846705)

研究期間 (年度) 2019-08-30 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード特定健診 / 蛋白尿 / TOKIプロジェクト / 糖尿病 / 医療アクセス / 生活習慣病 / 早期医療アクセス / 受診勧奨
研究開始時の研究の概要

特定健診の目的は、生活習慣病の早期発見・早期治療である。特定健診制度を効果的に運用するためには、 (1)特定健診の未受診者に対する効果的な受診勧奨および(2)特定健診で発見された生活習慣病患者に対する医療機関への受診勧奨が必須である。本研究は、2012~2017年度の大阪府の国保加入者777万人および後期高齢者96万人のレセプトデータおよび特定健診・後期高齢者健診データを利用した後ろ向きコホート研究である。特定健診の受診勧奨の重点対象群とすべき未受診者の特徴を明らかにすると同時に、特定健診で発見された生活習慣病患者の医療機関への早期アクセス要因を同定する。

研究成果の概要

2013年4月から2016年12月の特定健診・後期高齢者健診において、尿蛋白≧2+の蛋白尿を認めた対象者37823人の健診後1年以内における医療機関での尿検査実施率を調べた結果、BMIが高い者ほど実施率が低かった。discrete time hazard model with complementary log-log linkモデルを用いて、健診受診時の検査項目で補正した結果、BMI高値の受診者ほど医療機関で検尿を実施していないことが確認された。蛋白尿を認めた肥満患者は再検査されない可能性が高く、医療機関の受診を積極的に勧奨すべき対象である可能性が示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

平成20年4月から特定健診が40歳以上の国民に義務付けされているが、健診受診後の医療機関の受診について調べた報告は、ほとんどみられない。本研究は、慢性腎臓病の早期診断項目であるタンパク尿の健診での発見とその後の医療機関の受診との関係を調べた点で目新しい。また、早期医療アクセスを阻害するリスク因子としてのBMIの重要性を明らかにすることによって、肥満患者を健診受診後の重点的な受診勧奨すべき対象として同定することができた。肥満は慢性腎臓病のリスク因子であるが、肥満患者の慢性腎臓病のリスクを下げる方法として、肥満患者への受診勧奨が重要であることが示された。

報告書

(3件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書

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公開日: 2019-09-03   更新日: 2022-01-27  

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