研究課題/領域番号 |
19K24199
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研究種目 |
研究活動スタート支援
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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研究機関 | 山口大学 |
研究代表者 |
岡田 清吾 山口大学, 医学部附属病院, 助教 (50610680)
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研究期間 (年度) |
2019-08-30 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | リハビリテーション / ダウン症候群 / 療育医療 |
研究開始時の研究の概要 |
ダウン症者の多くは精神運動発達遅滞を生じる。乳幼児期の運動発達遅滞はその後の運動および知的能力に影響することが明らかとなっており、近年ダウン症者に対する可能な限り早期の療育介入の有用性が提唱されている。運動発達においても早期の運動リハビリテーション(以下、リハビリ)介入がその後の運動能改善に寄与することが明らかとなっている。しかしながら乳児期からの運動リハビリ介入効果に関するエビデンスは不足している。 本研究では、早期乳児期から運動リハビリ介入を受けたダウン症児の臨床的特徴を後方視的に解析し、早期乳児期からの積極的な運動リハビリ介入効果を明らかにする。
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研究成果の概要 |
過去35年間(1984―2018年)に山口県下で運動リハビリを実施したダウン症児の臨床的特徴を後方視的に検討し、ダウン症児における乳児期早期からの運動リハビリ介入効果を検討した。生後6か月以前に運動リハビリを開始した児は、生後7か月以降に開始した児に比し早期に独歩を獲得していた。またリハビリ開始時期が早いほど早期に独歩を獲得していた。重回帰分析ではリハビリ開始年齢およびリハビリ実施期間が独歩開始年齢と関連していた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ダウン症児において生後まもない時期から介入することで、更なる運動発達能の改善効果が期待されることが本研究から示唆された。本結果はわが国の生産活動への貢献や、社会保障費の抑制につながる可能性がある。
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