| 研究課題/領域番号 |
19K24236
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 大阪公立大学 (2022)
大阪府立大学 (2019-2021) |
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研究代表者 |
上田 哲也 大阪公立大学, 大学院リハビリテーション学研究科, 助教 (00844242)
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| 研究期間 (年度) |
2019-08-30 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 転倒予防 / 退院患者 / 動線 / 病院 / 高齢者 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
病院での在院日数短縮が加速化している昨今の医療情勢において、十分に動作レベルの回復がしていない、いわゆる転倒予備群の自宅退院の増加が見込まれており、退院患者の転倒に関連する要因を検討することは喫緊の課題である。近年、転倒予防対策に、住環境整備などの外的要因に関する戦略が用いられてきており、住環境と転倒との関連性を検討していくことは、退院後の再転倒を予防するといった観点からも、非常に重要性が高いと考える。そこで、本研究では、生活動線内にある家具・建具の移動介助的機能に着目して、自宅退院される高齢整形外科疾患患者の新たな転倒リスク基盤の開発に着手することを目的とした。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、生活動線内にある家具・建具の移動介助的機能に着目して研究を遂行したが、対象退院患者の転倒発生回数が想定よりも少なく、家具・建具に着目した詳細の検討はできなかった。そのため、代替案として、（コロナ渦で退院患者のデータ再収集が出来なかったこともあり）地域在住高齢者において、同様の目的にて解析を行った。その結果、生活動線上にある家具・建具と転倒発生において、有意な関連性は認められなかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
生活動線内にある家具・建具の移動介助的機能に着目して研究を遂行し、地域在住高齢者においては転倒発生と有意な関連性は認められなかった。しかしながら、本研究結果は、転倒が最も多い居室を含めた生活動線内での転倒発生に関する成果であり、学術的に新規性もあり意義深いと考える。今後の研究においては、今回行ったアンケート結果による情報収集だけでなく、実際の住宅場面で情報収集をしていく必要があると考えており、引き続き検討を行っていく。
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