| 研究課題/領域番号 |
19K24266
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
矢野 和美 国際医療福祉大学, 大学院, 講師 (40847860)
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| 研究期間 (年度) |
2019-08-30 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | がん患者 / 就労継続 / 就労支援 / 就労継続要因 / EORTC QLQ-30C / EORTC QLQ-30C / 職場復帰 / 治療 / 就労支援モデル / 治療と仕事の両立支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、治療と仕事の両立を目指すがん患者に対して、看護師主導の包括的な就労支援モデルを構築することである。これは単に症状を聴取し、ケアを提供するモデルではなく、患者のQOLの維持・向上に着眼し、患者が尊厳をもって安心して生活を営むことができるようにケアをアプローチするモデルである。研究対象は、治療を受けながら職場復帰を目指すがん患者(再就職、休職中を含)、もしくは過去にがんやがんに伴う疾患を理由に退職、休職した経験を持つ診断2年以内の患者である。病院あるいは地域で日々ケアを提供している看護師の知識と経験を補うがん患者就労支援モデルを構築する。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、働く意欲のあるがん患者が就労を継続する上で影響を与えている要因を特定することを目的とした。就労困難リスクを上げる要因は、AYA世代、休職期間の長期化、倦怠感、呼吸困難、経済的問題であった。就労困難リスクを下げる要因は、世帯収入1,000万円以上、欠勤期間7ヶ月未満、役割機能があるであった。本結果から、倦怠感や呼吸困難などの症状を緩和し、休職期間が7カ月を超えないように支援することが、働く意欲のあるがん患者が就労を継続する上で重要であることが示唆された。がん患者が就労を継続する上で、制度といった経済的支援に限定することなく、心理・社会・身体的支援が不可欠であることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2023年4月、第4期がん対策推進基本計画が策定され、第3期に続き「がんとの共生」として就労支援が盛り込まれている。治療や支持療法の発展と共に今後益々治療と仕事の両立支援が重要になると考える。本研究は、がん患者の就労継続に影響を与えている要因を明らかにしたものであり、治療と仕事の両立支援をより具体化できる一助になると考える。
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