• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

好奇心の文化間比較を軸にしたアセスメントのデュアルかつ戦略的アプローチ

研究課題

研究課題/領域番号 19KK0050
研究種目

国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))

配分区分基金
審査区分 中区分9:教育学およびその関連分野
研究機関東北大学

研究代表者

有本 昌弘  東北大学, 教育学研究科, 教授 (80193093)

研究分担者 松林 優一郎  東北大学, 教育学研究科, 准教授 (20582901)
劉 靖  東北大学, 教育学研究科, 准教授 (60747864)
西川 一二  大阪商業大学, 総合経営学部, 講師 (10781560)
研究期間 (年度) 2019-10-07 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
12,480千円 (直接経費: 9,600千円、間接経費: 2,880千円)
2022年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2021年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2020年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード好奇心 / 生活の質 / ウェルビーイング / 高齢者 / 暗黙知 / ナラティブ探究 / アセスメント / 学習する組織 / 活動理論 / 実践のコミュニティ / 日本文化 / SDGs / 人工知能
研究開始時の研究の概要

本国際共同研究「好奇心の文化間比較を軸にしたアセスメントのデュアルかつ戦略的アプ ローチ」は、日本人の好奇心の低さという問題に一石を投じ、国際標準で「好奇心の尺度化 と解明」を行う。イスラエルに直接出向いて、なぜイスラエルのプロジェクトとの国際的なコラボなのか?を 問いながら、研究計画を実施する。好奇心の解明による向上という人材育成は、社会実装を推進し、(人工知能(AI)の教育 利用というミクロな技術的なものと、「持続可能な開発目標(SDGs)」としてマクロで政策的 なもののデュアルで)国際協調しながら、どのようにすれば同じ土俵の上で文化間比較研究 が可能となるのか?という問いを掘り下げる。

研究実績の概要

本国際共同研究「好奇心の文化間比較を軸にしたアセスメントのデュアルかつ戦略的アプ ローチ」は、日本人の好奇心の低さという問題に一石を投じ、国際標準で「好奇心の尺度化 と解明」を行う。イスラエルに直接出向いて、なぜイスラエルのプロジェクトとの国際的なコラボなのか?を 問いながら、研究計画を実施する。好奇心の解明による向上という人材育成は、社会実装を推進し、(人工知能(AI)の教育 利用というミクロな技術的なものと、「持続可能な開発目標(SDGs)」としてマクロで政策的なもののデュアルで)国際協調しながら、どのようにすれば同じ土俵の上で文化間比較研究 が可能となるのか?という問いを掘り下げる。
5年目である2023年度は、コロナ禍が終息し、先方のカウンターパートと日程調整し、若手の夏季の休暇のタイトなスケジュールをこじ開けて現地滞在を試みた。テルアビブ大学工学部のゴルドン研究室にも訪問をし、ロボット工学において、心理学をはじめ、マーケティングに至るまで学問の垣根を超えて、好奇心の問題にマルチなアプローチを取り入れている方法を伝授された。
日本とテルアビブ大学との比較研究から発展して、ユダヤ系のみならず、ウクライナ系、アラブ系、ドイツ系といった研究者が1つのグループとなって、好奇心の問題、特に高齢者(シルバー世代)にアプローチして、OECDに提案しないかというところまで、議論が及んだ。対して、日本側は自然災害が日本人のDNAに影響を及ぼしていると解釈し、好奇心を日本文化の中で掘り下げて行う土台として、公平な社会的関係(カンケイ)と全体的な相互関係(ツナガリ)の継続的な強調、社会文化的システム思考の実践の二つから、教室、学校、郷土と、様々なレイヤーを設けて、アプローチする方法を模索している。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

イスラエルと、パレスチナ自治区ガザを実効支配するイスラム組織ハマスの軍事衝突は大きな犠牲が出ており、深刻さを増しており、想定外の事態が進んでおり、いずれ共同研究の再開ができることを希望しているが、国際共同研究に向けて、収束を願うのみである。

今後の研究の推進方策

日本国内から、災害の多い地域を北海道、長野県、石川県、富山県に限定し、主観的なウェルビーイングである生活の質尺度を、従前の好奇心の尺度に加えて、100名の高齢者からデータを収集した。しかしながら、帰国後すぐに、イスラエルと、パレスチナ自治区ガザを実効支配するイスラム組織ハマスの軍事衝突は大きな犠牲が出ており、深刻さを増し、今日に至っている。

zoomを通じて、方法論を議論しつつ、終了後も、低コストで、データから国際的な共同論文を書き上げていくべく、共同研究を細々と続けていく。関連する先行研究に当たりつつ、それらを乗り越える視点を持ち続ける。

報告書

(5件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (12件)

すべて 2022 2021 2020 その他

すべて 国際共同研究 (2件) 雑誌論文 (8件) (うち国際共著 1件、 査読あり 4件、 オープンアクセス 3件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [国際共同研究] テルアビブ大学/ヘブライ大学/ハイファ大学(イスラエル)

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [国際共同研究] テルアビブ大学(イスラエル)

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [雑誌論文] Ambiguous tacit knowledge with a thematic focus based on Japanese social culture: An excellent source of qualitative data analysis and interpretation for systematic search of meaning2022

    • 著者名/発表者名
      Tomomi KUBOTA, Tomomi KUBOTA
    • 雑誌名

      Journal of Systemics, Cybernetics and Informatics

      巻: 20(4) 号: 4 ページ: 53-59

    • DOI

      10.54808/jsci.20.04.53

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] Qualitative Data Analysis and Systematic Research Method Based on Japanese Cultural Context2022

    • 著者名/発表者名
      Tomomi Kubota, Zeyu Lang, Masahiro Arimoto
    • 雑誌名

      Journal of Systemics, Cybernetics and Informatics

      巻: 20(5) ページ: 60-82

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Incorporating 21st century skills and knowledge management into Japanese Management and Organizational Culture in Schools:Towards 21st century skills 2.0 Tohoku can offer after 20112021

    • 著者名/発表者名
      Arimoto, M,
    • 雑誌名

      東北大学大学院教育学研究科研究年報/Annual Report Graduate School of Education, Tohoku University,

      巻: 69(2), ページ: 233-256

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [雑誌論文] Paradigm shift from behaviorism and cognitivism to social cognitive and sociocultural theories of learning2021

    • 著者名/発表者名
      Arimoto, M, & Lang, Z.
    • 雑誌名

      東北大学大学院教育学研究科研究年報/Annual Report Graduate School of Education, Tohoku University,

      巻: 70(1) ページ: 89-111

    • NAID

      120007184210

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [雑誌論文] Ambiguous tacit knowledge with a thematic focus based on Japanese social culture: An excellent source of qualitative data analysis and interpretation for systematic search of meaning2021

    • 著者名/発表者名
      Arimoto, M,
    • 雑誌名

      Annual Bulletin, Graduate School of Education, Tohoku University

      巻: 8 ページ: 37-61

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [雑誌論文] The Possibilities of 21st Century Skills 2.0 by Systems Thinking Toward New Pedagogy2020

    • 著者名/発表者名
      Arimoto, M, Nishizuka, K
    • 雑誌名

      OIDA International Journal of Sustainable Development

      巻: 13(2) ページ: 55-66

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] Education for Sustainable Development and the 'Whole-Person' Curriculum in Japan.2020

    • 著者名/発表者名
      Clark, I., Nae, N., & Arimoto, M
    • 雑誌名

      Oxford Encyclopedia of Educational Psychology

      巻: ?? ページ: 1-32

    • DOI

      10.1093/acrefore/9780190264093.013.935

    • ISBN
      9780190264093
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] COVID-19 感染症パンデミック2020 経験による 21世紀型スキル2.0の可能性2020

    • 著者名/発表者名
      有本昌弘
    • 雑誌名

      『東北大学教育学部 研究年報』

      巻: 68(2)

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] Policy-Borrowing by Introducing School-Wide Assessment and Pedagogy in the Context of Japanese Lesson Study: Visualizing the Tacit Knowledge of ‘Learning Individuals, Groups, and Organizations’ using the School Based Professional Learning Community (SBPLC) Model2021

    • 著者名/発表者名
      Arimoto, Masahiro; Castro, Paula; Nomi, Yoshihisa
    • 学会等名
      WERA 2021
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] The possibilities of 21st century skills 2.0 using systems thinking for new pedagogy2020

    • 著者名/発表者名
      https://papers.ssrn.com/sol3/papers.cfm?abstract_id=3773640
    • 学会等名
      14th International Conference on Sustainable Development
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 国際学会

URL: 

公開日: 2019-10-10   更新日: 2024-12-25  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi