研究課題/領域番号 |
19KT0001
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 特設分野 |
研究分野 |
オラリティと社会
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
石原 孝二 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (30291991)
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研究分担者 |
向谷地 生良 北海道医療大学, 看護福祉学部, 特任教授 (00364266)
熊谷 晋一郎 東京大学, 先端科学技術研究センター, 准教授 (00574659)
北中 淳子 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (20383945)
糸川 昌成 公益財団法人東京都医学総合研究所, 精神行動医学研究分野, 副所長 (40332324)
井庭 崇 慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 教授 (40348371)
田中 彰吾 東海大学, 現代教養センター, 教授 (40408018)
斉藤 環 筑波大学, 医学医療系, 教授 (40521183)
矢原 隆行 熊本大学, 大学院人文社会科学研究部(法), 教授 (60333267)
浦野 茂 三重県立看護大学, 看護学部, 教授 (80347830)
福井 里江 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (80376839)
大井 雄一 筑波大学, 医学医療系, 客員研究員 (90516056)
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研究期間 (年度) |
2019-07-17 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
17,940千円 (直接経費: 13,800千円、間接経費: 4,140千円)
2021年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2020年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 7,410千円 (直接経費: 5,700千円、間接経費: 1,710千円)
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キーワード | オープンダイアローグ / ACT / 当事者研究 / オンライン / 対話空間 / オラリティ / リフレクティング / エスノメソドロジー |
研究開始時の研究の概要 |
本研究はオープンダイアローグ(OD)、当事者研究、ACT(包括型地域生活支援)の対話実践を比較しながら、それぞれの効果や特徴、伝達過程などを明らかにすることを目的としている。身体的相互作用・同期や発話の交代プロセス、対話空間の構造・デザインに着目するとともに、ワークショップなどを通じた対話実践の態度やスキル伝達のプロセスの分析も行う。また対話実践の伝播を支える社会制度や社会的基盤のあり方をも対象とする。音声言語を通じて実現される共在性のあり方(対話空間)が、対話実践の参加者にどのような影響をあたえ、そうした実践が社会制度やコミュニティのあり方とどのような関係にあるのかが本研究の中心的な問いである。
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研究実績の概要 |
2022年度は、オープンダイアローグ、リフレクティング・プロセス、当事者研究および精神障害をめぐる語りなどについて、それぞれ研究を進めた。主な実績は以下の通りである。 オープンダイアローグについては、各国の導入の試みを踏まえながら西ラップランドモル,7つの原則モデル,部分的適用モデルを整理し、オープンダイアローグの導入にかかわる困難と問題点を指摘した。リフレクティング・プロセスに関しては、主として精神医療現場と刑事施設の二つのフィールドにおいて、現場の人々と協働してリフレクティング・プロセスに取り組んだ。 当事者研究については、企業、刑務所、大学等で当事者研究を実施し、その一部に関して効果研究を行ったほか、当事者研究の実践報告会も開催した。 対話の構造の分析に関しては、対面での対話とオンラインでの対話について、身体的相互作用分析の結果を論文化し、公刊した。 精神障害をめぐる語りについては、その実践方法と帰結を中心として、次の二つの場面を題材に、検討を行った。第一は障害経験の共同想起の場面であり、語ることと聞くこととを組織する相互行為的実践の道徳的・倫理的意義について明らかにした。第二は地域精神医療のカンファレンスの場面であり、各支援者の支援をめぐる個別的側面を語るための相互行為的方法とそれが地域精神医療の実践に対して果たしている意義とを明らかにした。 また、精神疾患の生物学的モデルの限界と問題点を踏まえ、言語・文化・社会的モデルに関する議論を展開した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度は依然として新型コロナウイルスの感染拡大が続き、国内外の出張が難しく、研究期間を1年延長することとした。一方で論文執筆等においては、オープンダイアローグの導入モデルの検討や対話における身体的相互作用の分析などにおいて、重要な進展があった。
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今後の研究の推進方策 |
国内外の出張もしくはオンラインイベントの開催によって、これまで行えなかった情報収集を行うとともに、研究のとりまとめを行う。
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